<p>時計型のウェアラブルデバイスであるスマートウォッチは、2020年に196億米ドルの市場規模に達し、2026年まで18% のCAGRで成長すると予測されている。(<a href="https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000003356.000071640.html">PR Times</a>)<br>普及の進むスマートウォッチは各社技術開発にしのぎを削っており、現在のスマートウォッチには様々な機能が搭載されつつある。中でも歩数や脈拍などに代表されるヘルスケアデータの取得とそのライフログやヘルスログデータの活用によるサービスには多くのビジネスマンが興味を持っていると考えられる。</p><p>本記事では、スマートウォッチ中でも世界一のシェアを誇る「Apple Watch」をとりあげ、現在利用可能なヘルスケアデータには何があり、またそのデータや機能を応用しどんな疾患・患者管理に利用可能なのか、まとめていく。</p><h2>Apple Watchで利用可能な測定項目(ヘルスケアデータ)は？</h2><p>Apple Watchで取得できるデータは多岐にわたる。現在利用可能なヘルスケアデータにはどんなものがあるのだろうか。以下でまとめた。</p><h3>Apple Watchで測定可能なアクティビティ情報</h3><p><img src="https://storage.googleapis.com/healthtech-eye-images/8071a9c6-9094-4466-a9ae-994e94defa25-Applewatchactivity.png" class="small"></p><figcaption class="caption"></figcaption><p></p><p></p><p></p><p></p><p>アクティビティ情報では、日々の行動や運動が記録され、簡単にグラフで可視化できる。<br>具体的な項目としては、<strong style="font-weight:bold">心肺機能やウォーキング+ランニングの距離、アクティブエネルギー、上った階数、歩数、安静時消費エネルギー、スタンド時間、エクササイズ時間</strong>などがある。</p><h3>Apple Watchで測定可能なバイタル情報</h3><p>「バイタル（バイタルサイン）」とは、生きている状態を示す指標である。医療現場で容体のチェックに欠かせず、主に「呼吸」「体温」「血圧」「脈拍」の4項目で構成されている。現在のApple Watchでは、このうち呼吸数と心拍数の2つを計測することができる。<br>その他、Apple Watchでは「取り込まれた酸素レベル」と女性を対象にした「月経周期」もアプリではこの項目に入っている。</p><h3>Apple Watchで測定可能な心臓に関する情報</h3><p><img src="https://storage.googleapis.com/healthtech-eye-images/5cbd88d7-5727-4ac0-9b90-06d776ba1c23-Applewatchcardio.png" class="small"></p><figcaption class="caption"></figcaption><p></p><p></p><p></p><p></p><p><img src="https://storage.googleapis.com/healthtech-eye-images/0787a58c-4b9b-4b67-8a54-af48c6cadeb3-Applewatchdata.png" class="small"></p><figcaption class="caption"></figcaption><p></p><p></p><p></p><p></p><p></p><p></p><p></p><p></p><p></p><p>2021年1月27日、Apple Watchによる心電図計測機能が日本でも利用可能になり大変話題になったのは記憶に新しい。この項目では、心拍数、心電図、心拍変動の項目を計測できる。Apple watchの世代によっても利用可能なサービスは違う。</p><h3>Apple Watchで測定可能な聴覚情報</h3><p><img src="https://storage.googleapis.com/healthtech-eye-images/f70bb3f0-02b3-433a-a3c5-fe922b3d2222-Applewatchsound.png" class="small"></p><figcaption class="caption"></figcaption><p></p><p></p><p></p><p></p><p></p><p></p><p></p><p></p><p>「聴覚」では、ヘッドホン音量や周囲の騒音への曝露状況の確認が可能である。<br>ヘッドホン音量の機能では、1週間の測定で世界保健機関（WHO）の安全聴取ガイドラインが定める騒音暴露限度を超えると通知され、音量を下げる処理が行われる。コントロールセンターに「聴覚」を追加し、ヘッドフォンやイヤフォンで音楽などを聴くと、現在の音量をデシベル単位で表示され確認できる。<br>また、騒音への曝露状況の機能では、Apple Watchの「ノイズ」アプリを使うことで聴力に影響するような騒音のなかに長時間いるときに通知され、環境音レベルを「ヘルスケア」アプリに自動で記録される。</p><h3>Apple Watchで測定可能な肺機能情報</h3><p><img src="https://storage.googleapis.com/healthtech-eye-images/86819258-1d43-4a50-ba49-8b29f5e8e114-Applewatchspo2.png" class="small"></p><figcaption class="caption"></figcaption><p></p><p></p><p></p><p></p><p>肺機能の中では、心肺機能, 呼吸数、血中酸素濃度が計測可能だ。</p><h3>Apple Watchで測定可能な睡眠情報</h3><p>「睡眠」アプリで就寝時間と起床時間を設定することで睡眠時間、眠りの深さ、睡眠中断回数、いびき、心拍数、呼吸の乱れなどのデータを自動的に測定・記録できる。アラームのON / OFFや就寝30分前のApple Watchが睡眠を促す機能、睡眠時間中の睡眠モードなど睡眠における記録以外のその他機能も充実している。</p><h2>逆に、Apple Watchで血圧、体温及び血糖値は測定できない</h2><h3>バイタルの「血圧」と「体温」、糖尿病患者に欠かせない「血糖値」は測定できない</h3><p>医療現場で容体のチェックに欠かせないバイタルの中では、「呼吸」と「脈拍」の2項目は計測できるが、重要な2項目は計測できないため完結できない。<br>また、日本人の5～6人に1人が罹患している（厚生労働省「<a href="https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/kenkou/eiyou/r1-houkoku_00002.html">令和元年 国民健康・栄養調査</a>」）とされる糖尿病患者には日々の血糖値測定は欠かせないが、Apple watchを用いて計測することは現状ではできない。</p><h3>血糖値は今後スマートウォッチで測定できるようになる可能性は高い</h3><p>これまで血糖値測定には、実際に痛みを我慢し、針を刺し血を採取する必要があった。インスリンによる治療を行う糖尿病患者は血糖コントロールが安定するまでは1日4〜5回かそれ以上の血糖値測定が必要であり、かなりの負担となっていた。<br>そのため、2017年1月に発売開始されたアボット社の「FreeStyleリブレ」は痛みを伴わず装着するだけで血糖値を測定できる画期的な商品であったが、微小な針を使用するため完全非侵襲ではない上に、14日間ずっと装着する必要があった。<br>近年、装着もいらない完全非侵襲の血糖値測定技術の開発が進んでおり、2022年2月のNature誌には非侵襲型血糖値測定機能を持ったスマートウォッチのプロトタイプで血糖値測定を行い、精度を研究した<a href="https://www.nature.com/articles/s41378-022-00355-5">論文</a>が掲載された。</p><p><img src="https://storage.googleapis.com/healthtech-eye-images/7086eb9d-3da8-437a-8979-d0117219e7a6-Nature.png" class="small"></p><figcaption class="caption"></figcaption><p></p><p></p><p></p><p></p><p></p><p>本研究の測定精度は84％であり、今後この分野の研究開発が進めば数年以内のApple Watchへの血糖値測定機能の搭載も夢ではないだろう。そうなれば、長年の糖尿病患者にとっては悲願となる。</p><h2>Apple watchに搭載された機能はそれぞれどんな疾患管理に有効か？</h2><p>現状のApple watchのヘルスケアデータや機能を用いることにより、様々なサービスが存在する、今回は以下の機能を例に挙げる。</p><ul><li>心肺機能の低下の通知機能</li><li>バイタルのモニタリング機能</li><li>不規則な心拍の通知機能</li><li>転倒検出機能</li><li>睡眠トラッキング機能</li></ul><h3>心肺機能の低下の通知は心血管・肺疾患だけでなく慢性疾患の検知も可能である</h3><p>アクティビティ機能の中には、心肺機能の低下を通知してくれる機能がある。大動脈弁狭窄症などの心疾患、軽度の心筋梗塞や肺動脈塞栓症などの循環器疾患、間質性肺炎やCOPDなどの肺疾患などのみならず、慢性的な運動不足による体力低下なども検知でき、予防医療にも一役買っている。</p><p><img src="https://storage.googleapis.com/healthtech-eye-images/bfd2eace-6ab5-49c2-afe3-3443cf5d9395-Applewatchheart.png" class="small"></p><figcaption class="caption"></figcaption><p></p><p></p><p></p><p></p><p></p><p></p><p></p><h3>バイタル情報のモニタリング機能で離れて暮らす家族の安否確認が可能になった</h3><p>バイタルは上記の通り、「生きている状態を示す指標」である。意識障害や心肺停止状態となるなどバイタルが大きく崩れる時は、1つの指標だけではなく、4項目全ての項目で変動が見られることが多い。そのため、現在のApple watchではバイタルは呼吸数と心拍数の2項目のみ計測可能ではあるが、バイタルのモニタリング機能は、離れて住む家族や大切な人の安否確認に有用であり、計り知れない価値を生んでいる。将来的には、日常生活の安否確認だけではなく、全世代をターゲットとした災害時の安否確認への応用なども考えられる。</p><h3>スマートウォッチで4項目のバイタル測定ができるようになると、入院患者識別で使用されるバンドがスマートウォッチに変わり普及するのではないか</h3><p>逆に、現状の2項目の測定のままでは、入院患者の管理にスマートウォッチが用いられる可能性は高くないと感じる。<br>バイタルの計測でも、マンシェットや体温計の準備や装着など血圧と体温の測定には比較的に手間がかかる一方で、心拍数や呼吸数はその場で15秒あれば計測することが可能である。瞬時に測定簡単な2つのバイタルサインをスマートウォッチで管理し、その結果を確認しつつ、残りの手間のかかる項目を患者さんのベッドサイドに行き自ら測定することは看護師の手間を大幅に省いているとは言い難い。<br>臨床現場では入院患者のバイタルを1日3回計測しカルテに記載する病院が多いが、4項目すべてバイタルサインをスマートウォッチで管理できるようになれば、オペレーション上では、バイタルサインの取得のために患者のもとに出向く必要がなくなり、受け持ち患者がたくさんいる看護師の手間を画期的に減らすことができるだろう。<br>そうなると、現在入院患者が識別目的でつけているリストバンドがバイタル測定が可能なスマートウォッチに変わる可能性も十分考えられる。</p><h3>不規則な心拍の通知機能は主に脳梗塞の予防につながる</h3><p>Apple watchでは、心電図を計測することで洞調律（サイナスリズム）、心房細動、高心拍数または低心拍数などを判定することができる。心房細動の早期発見は脳梗塞予防につながる。2017年の統計によると、脳梗塞による死亡者数は1年間で6万人をこえており、これらの予防には大きな価値があると考えられる。</p><p><img src="https://storage.googleapis.com/healthtech-eye-images/0458e77b-09b4-496a-a9b3-99970d3111f0-ApplewatchECG.png" class="small"></p><figcaption class="caption"></figcaption><p></p><p></p><p></p><p></p><p></p><p></p><h3>転倒検出機能は救急疾患で非常に有用である</h3><p>本機能は、強く転倒した際に着用者が1 分間なんの動作も認められない場合に自動的に通報する機能である。外傷/脳・心血管疾患や熱中症、起立性低血圧による意識消失など救急対応を要する場合に自動的に通知されることで、救護への対応が早くなり生存率の向上が見込まれる。</p><p><img src="https://storage.googleapis.com/healthtech-eye-images/eeb9d708-2a42-411f-a85b-c6e88fa987b3-Applewatchtenntou.png" class="small"></p><figcaption class="caption"></figcaption><p></p><p></p><p></p><p></p><h3>睡眠トラッキング機能により、睡眠時無呼吸症候群（SAS）の検出が可能である</h3><p>睡眠データとしては、睡眠中断回数、いびき、心拍数、呼吸の乱れが取得可能であり、睡眠時無呼吸症候群（SAS）の検出が可能である。SASは国内に500万人の患者が言われている一方で、治療を受けている患者はおよそ50万人であると言われている。SASにより、心不全、不整脈、虚血性心疾患や脳卒中の発症リスクが上昇すると言われており、Apple watchの睡眠トラッキング機能は未治療患者の治療への誘導につながると考えていて大きな価値がある。</p><h3>Apple watchを用いた睡眠管理により睡眠の規則性が向上すると、メタボリックシンドロームなど生活習慣病の予防にもつながるかもしれない</h3><p>2022年のPreventive medicine reports誌に掲載されている<a href="https://www.sciencedirect.com/science/article/pii/S2211335522001516">論文</a>によると、睡眠の不規則性は睡眠時間や就寝時刻よりもメタボリックシンドロームに関係があったという結論が出ており、睡眠の不規則さによる生活リズムの乱れは、代謝異常につながり、最終的にメタボリックシンドロームのような生活習慣病につながる可能性があると言われている。Apple watchを用いた睡眠管理や就寝時間リマインド機能は睡眠の規則性を向上させ、ひいては生活習慣病の予防にもつながるかもしれない。</p><p></p>

本記事では、Apple watchを用いてどんなデータ取れるのか調査した。また、それらのデータや搭載されている機能を用いてどんな疾患管理・予防につながるのかも調査した。

Apple Watchを通して利用できるヘルスケアデータとその応用を考える

<p>2022年6月6日、Apple社が年に一回開発者向けの発表会として行う、WWDC2022において、Appleが抱える製品群に関する新たな機能アップデートや、新規API等について発表があった。中でもApple Watchの新バージョンOSであるWatch OS 9についてと、ヘルスケアアプリに関する発表の中で、服薬リマインダーや、睡眠計測などについての新規機能の発表があったため、今後のOSアップデート時に注目だ。</p><h2>WWDC2022でのヘルスケア領域での注目ポイント</h2><ol><li><strong style="font-weight:bold">ヘルスケアアプリ内での睡眠データの強化(iOS 16)</strong></li><li><strong style="font-weight:bold">Apple Watchに服薬リマインダーの機能が追加(Watch OS 9)</strong></li><li><strong style="font-weight:bold">服用薬の相互作用に関する情報提供を開始(iOS 16)</strong></li></ol><h2>1.&nbsp;<strong style="font-weight:bold">ヘルスケアアプリ内での睡眠データの強化(iOS 16)</strong></h2><p>Apple Watchを利用した睡眠計測において、これまで単なる睡眠時間・睡眠開始時間・起床時間を計測・表示するものだったのが、<strong style="font-weight:bold">レム睡眠・ノンレム睡眠</strong>などの眠りの深さに関するデータ取得とグラフ表示を行えるようになる。</p><p>これまでは、Fitbitなどで類似の機能が提供されてきていたが、Apple Watchを含めた他のウェアラブルデバイスではこうしたデータを扱うことは少なかった。</p><p>これによる、ヘルスケアAPIを経由した睡眠データの取り扱いがより便利になっていくと考えられる。</p><p><img src="https://storage.googleapis.com/healthtech-eye-images/e02bf08d-f942-4096-be55-d4e0bd01592e-apple-watch-sleep.png" class="small"></p><figcaption class="caption"></figcaption><p></p><p></p><p></p><p></p><p></p><h2>2.&nbsp;<strong style="font-weight:bold">Apple Watchに服薬リマインダーの機能が追加(Watch OS 9)</strong></h2><p>Apple Watchの新アプリとして服薬リマインダーが新しく追加される。iPhoneのヘルスケアアプリ内で服用薬を登録すると、Apple Watchから服用薬の服薬リマインドや服薬記録を行えるようになる。</p><p>ただし、服用薬のデータ登録が日本国内の医薬品に対して対応しているのかどうかは現時点では不明である。</p><p><img src="https://storage.googleapis.com/healthtech-eye-images/e188bba5-26ef-450a-84d5-b112a6111dac-meditation-reminder.png" class="small"></p><figcaption class="caption"></figcaption><p></p><p></p><p></p><p></p><p></p><h2>3.&nbsp;<strong style="font-weight:bold">服用薬の相互作用に関する情報提供を開始(iOS 16)(日本未対応)</strong></h2><p>ヘルスケアアプリの中で登録した服用薬のリストに対して、相互作用情報などを提供してくれるようになる。医薬品及びその相互作用情報については、医学関連の出版企業であるエルゼビア社と協力してDBを作成しているとのことだ。</p><p>ただし、日本での同機能に関する発表はなく、おそらくアメリカ限定での機能公開になる見込みだ。</p><p><img src="https://storage.googleapis.com/healthtech-eye-images/46e370d0-9dde-427f-9bbc-1b61e29eaa5e-apple-healthcare.png" class="small"></p><figcaption class="caption"></figcaption><p></p><p></p><p></p><p></p><p></p><p></p>

2022年6月6日、Apple社が年に一回開発者向けの発表会として行う、WWDC2022において、Appleが抱える製品群に関する新たな機能アップデートや、新規API等について発表があった。中でもApple Watchの新バージョンOSであるWatch OS 9についてと、ヘルスケアアプリに関する発表の中で、服薬リマインダーや、睡眠計測などについての新規機能の発表があったため、今後のOSアップデート時に注目だ。

AppleWatchで服薬支援や睡眠計測などヘルスケア機能がパワーアップ！

日本のヘルスケア企業にとって、製薬企業向け受託ビジネスは重要なマネタイズ手段である。その取り組みは多様であるが、本記事では製薬企業とヘルスケア企業が共同で取り組む新規事業としてのデジタルヘルス事例を取り上げる。

避けて通れない製薬マネタイズ - デジタルヘルス企業と取り組む製薬企業の新規事業事例

PHRとは、「Personal Health Record」の略語であり、「個人の健康診断結果や服薬履歴等の健康等情報を、電子記録として、本人や家族が正確に把握するための仕組み」である。本稿では、国内のPHR企業について紹介する。

国内でPHRの開発・運営に取り組む企業35社

ヘルスケア企業による製薬企業向けマネタイズを解説。製薬企業が抱える業務は幅広く、そのどの段階においても外部企業との提携がプラスに働く余地がある。実際に新規事業開発や疾患啓発、臨床試験支援やデータ分析など様々な方向性の連携がある中、本記事では具体的に「製薬企業向けマネタイズにはどのような種類の事業があるのか」の概略を説明するとともに、各々について詳述する。

ヘルスケア企業による製薬企業向け ビジネスにはどんなものがあるか？

<h2>非侵襲血糖値測定器は普及するのか？</h2><p>日本では糖尿病患者が約1000万人程度いるとされており、日々の血糖値モニタリングは糖尿病治療・予防のために必須である。しかし、従来の検査方法は注射針を刺し血液を採取する必要があり、身体的な痛みや感染症のリスクさえもあった。</p><p>このような潜在的な課題に取り組む非侵襲型の検査方法が近年注目されている。2022年2月、世界初の採血のいらない非侵襲血糖値センサーの開発に取り組むライトタッチテクノロジー株式会社シリーズAのファイナルラウンドで1億円の資金調達を<a href="http://www.light-tt.co.jp/post/medventure-partners%E6%A0%AA%E5%BC%8F%E4%BC%9A%E7%A4%BE%E3%81%8C%E7%AE%A1%E7%90%86%E3%83%BB%E9%81%8B%E5%96%B6%E3%81%99%E3%82%8B%E3%80%8Cmpi-2%E5%8F%B7%E6%8A%95%E8%B3%87%E4%BA%8B%E6%A5%AD%E6%9C%89%E9%99%90%E8%B2%AC%E4%BB%BB%E7%B5%84%E5%90%88%E3%80%8D%E3%81%8B%E3%82%89%E3%82%B7%E3%83%AA%E3%83%BC%E3%82%BAa%E3%83%95%E3%82%A1%E3%82%A4%E3%83%8A%E3%83%AB%E3%83%A9%E3%82%A6%E3%83%B3%E3%83%89%E3%81%AB%E3%81%A6%EF%BC%91%E5%84%84%E5%86%86%E3%81%AE%E8%B3%87%E9%87%91%E8%AA%BF%E9%81%94%E3%82%92%E5%AE%9F%E6%96%BD%E3%81%97%E3%81%BE%E3%81%97%E3%81%9F%E3%80%82">実施</a>した。本稿では、従来の血糖値測定器について外観しながら、現在注目されている非侵襲型の事例、ニーズ、また今後開発・普及する上での課題等について考察する。</p><h2>血糖値測定器は何に使うのか？</h2><p>血糖コントロールを行うために自宅で血糖値を測ることを血糖自己測定(SMBG)といい、その際に用いる器具である。特に糖尿病患者の中でも、妊娠している人、インスリン治療をしている人等が<a href="https://salusclinic.jp/column/diabetes-mellitus/article-15/">必要</a>とする。他にも測定値を記録することで、治療の効果を知ることや、運動・食事内容の見直しにも活用することができる。</p><h2>針付きの血糖値測定器の代表例</h2><h3>フリースタイルリブレ</h3><p><img src="https://storage.googleapis.com/healthtech-eye-images/fbcfafda-d4b8-4c86-ae95-8ed420147c63-abbot.jpg" class="small"></p><figcaption class="caption"></figcaption><p></p><p>フリースタイルリブレはAbbottの商品で、侵襲性が低いことが特徴である。針のついた丸いセンサーを腕に装着し、その後2週間ほど常備することで自動的に血糖値を測ることができる。そのため他の製品が血糖値を測る度に針を指す必要であるのに対して、最初の1回だけで測定できる。</p><h3>グルコカード</h3><p><img src="https://storage.googleapis.com/healthtech-eye-images/e3ea7f00-8ace-4c5b-ac45-e01542e12258-onsei.jpg" class="small"></p><figcaption class="caption"></figcaption><p></p><p></p><p></p><p>グルコカードはアークレイの商品で、音声機能がついていることが特徴である。測定操作の状況、測定結果、測定できない理由など音声で知ることができる。ニプロのフリースタイルと同様に、専用のセンサーに血液を染み込ませて血糖値を読み取る。</p><h2>非侵襲型血糖値測定器事例</h2><p>上記で挙げた針付き血糖測定器は現在の主流であるが、針なしで血糖値を測定する非侵襲型血糖測定器が現在開発されている。市場にはまだ出回っていないが、今後の開発と普及に期待である。</p><h3>ライトタッチテクノロジー</h3><p><img src="https://storage.googleapis.com/healthtech-eye-images/138b26b5-5d04-4b5f-83a9-292cc648dce5-ltt.png" class="small"></p><figcaption class="caption"></figcaption><p></p><p><a href="http://www.light-tt.co.jp/">ライトタッチテクノロジー株式会社</a>は、2017年7月に設立したベンチャー企業である。先端レーザー技術を駆使し、世界初の採血が不要な血糖値センサーを開発に成功した。国際標準化機構(ISO)の定める基準を満たしている。現在、在宅用医療機器やウェアラブルデバイスとして製品化することを目指している。</p><h3>クォンタムオペレーション</h3><p><img src="https://storage.googleapis.com/healthtech-eye-images/b64fa12b-7b8f-4209-81f8-7c4514fcae00-quan.png" class="small"></p><figcaption class="caption"></figcaption><p></p><p><a href="https://quantum-op.co.jp/">株式会社クォンタムオペレーション</a>は、2017年10月に設立したベンチャー企業である。時計状の血統センサーを現在開発中であり、中国の深圳のIT企業と業務提携を実施している。血糖値以外にも心電図や心拍数まで測れるように設計されている。</p><h2>非侵襲型血糖値測定器のニーズはどこにあるか？</h2><p>現状の針付き測定器が抱える課題をもとに、非侵襲型血糖値測定器にどのようなニーズがあるかについて考察する。</p><h3>個人の抱えるアンメットニーズ</h3><p><strong style="font-weight:bold">肉体的負担<br></strong>糖尿病患者は血糖値の測定とインスリン注射を日常で実施する必要があり、1日4-5回程針を体内に入れる必要があるが、血糖値の測定が非侵襲型になることで年間1500回減らすことができる。特に針を用いることで指先にアザができることも発生しており、肉体的負担は大きい。<br><br><strong style="font-weight:bold">精神的ストレス</strong><br>針を毎日のように見て、自分の指先に指すことは糖尿病患者に精神的な苦痛を与えており、非侵襲になることでストレスが解消される。<br><br><strong style="font-weight:bold">度重なる費用<br></strong>針や検査チップは使い捨てで買い換える必要があり、保険が適用されていたとしても、年間多額の金額を払う必要がある。<br><br><strong style="font-weight:bold">感染リスク<br></strong>採血する毎に体内に細菌が入り込むリスクを抱えており、非侵襲型になることで感染リスクも軽減する。</p><h3>医療機関の抱えるアンメットニーズ</h3><p><strong style="font-weight:bold">莫大な医療廃棄物<br></strong>従来血糖値を測るためには針やチップ等患者が使うたびに破棄する必要があったが、レーザーで読み取ることでこれまで発生していた医療廃棄物を減らすことができる。<br><br><strong style="font-weight:bold">手間のかかる測定<br></strong>針を刺す時間や指すための人件費、また結果が出るまでの待ち時間が混雑の原因になっていたが、手をかざして数秒で結果が出ることにより大幅に手間が省ける。<br><br><strong style="font-weight:bold">幼児・未熟児の測定<br></strong>従来のもので幼児・未熟児の測定を行うには、落ち着かせる必要があり測定が困難であったが、非侵襲であるため難なく測定できる。</p><h2>非侵襲型血糖値測定器が普及するまでのハードルは？</h2><p>これまで非侵襲型血糖値測定器の有用性について述べてきたが、上市前で普及までにハードルを抱えている。</p><h3>部品の調達・測定精度の向上</h3><p>臨床に求められる測定精度を満たす非侵襲血糖値測定技術を確立しているが、それを可能とする部品が輸入品であることが多く、入手に時間がかかり、今後のメンテナンス体制にも不安がある。</p><h3>治験・臨床試験の実施</h3><p>より幅広い血糖値範囲に対する有効性を示すために、糖尿病患者に対する臨床研究を予定しているが、承認申請、治験の経験等未知な分野なため、進めるのが困難である。</p><h2>非侵襲血糖値測定器は普及への道のりは？</h2><p>上記の課題で挙げたように、非侵襲センサーでの普及までにはまだ時間を要する状態となっている。しかしこれまで非侵襲センサーの開発は約30年前から研究されてきており、日本の大企業でも取り組まれていましたが、途中で断念するケースが多かった。そのような中でライトタッチテクノロジーが世界で初めて国際標準化機構(ISO)の定める基準を満たしたことは普及への大きな第一歩であり、今後の進展に期待である。</p><p></p>

本稿では、従来の血糖値測定器について外観しながら、現在注目されている非侵襲型の事例、ニーズ、また今後開発・普及する上での課題等について考察する

非侵襲血糖値測定器は普及するのか？

<h2>電子カルテ市場の構造はどう区分されているか？今後の注目領域はどこか？</h2><p>2010年にクラウド型電子カルテが解禁されてから、電子カルテ市場の拡大が進み、近年では診療科別での電子カルテの普及が進んでいる。大病院向け、クリニック向け以外にも訪問看護、歯科領域、在宅領域、自由診療領域等、電子カルテ市場は複数にセグメント分けされる。<br> <br>本稿では電子カルテ市場分類と各分類の主要メーカーを確認した上で、今後の注目セグメントについて考えたい。</p><h2>現状国内の電子カルテ普及率は低い</h2><p>現状国内の電子カルテ普及率は低い。<span style="text-decoration:underline"><a href="https://www.mhlw.go.jp/content/10800000/000938782.pdf">2020年の厚生労働省の調べ</a></span>によると、日本の電子カルテ普及率は低く、<strong style="font-weight:bold">一般病院では57.2%</strong>で<strong style="font-weight:bold">診療所においては49.9%</strong>となっている。特に一般病院では病床規模が小さくなるにつれて、普及率が低くなる。規模別では400床以上が91.2%、200-399床が74.8%、<strong style="font-weight:bold">200床以下が48.8%</strong>である。この数値は<span style="text-decoration:underline"><a href="https://www.mhlw.go.jp/content/10808000/000685914.pdf">米国</a></span>の<strong style="font-weight:bold">病院85-100%</strong>、<strong style="font-weight:bold">診療所80%</strong>、隣国の<span style="text-decoration:underline"><a href="https://www.mhlw.go.jp/content/12400000/000548451.pdf">韓国</a></span>の<strong style="font-weight:bold">病院91.4%</strong>、<strong style="font-weight:bold">医院77.0%</strong>に比較すると差は歴然である。</p><h2>電子カルテ市場はいくつかの市場に細分化されている</h2><p><img src="https://storage.googleapis.com/healthtech-eye-images/2d260726-457c-4e37-b90b-5271b9dce831-ehr-market.png" class="small"></p><figcaption class="caption"></figcaption><p></p><p></p><p>電子カルテ市場はいくつかのセグメントに細分化される。それぞれの市場の特徴と代表的な企業を見ていこう。<br> </p><h3>大病院向け領域</h3><p>電子カルテ市場セグメントの中では最も大きい市場である。オンプレミス型が中心となっていたが、近年ではクラウド化が進む中で、クラウド型に移行する施設も出てきた。<br>・富士通 「<a href="https://www.fujitsu.com/jp/solutions/industry/healthcare/products/lifemarkhx/">HOPE LifeMark-HX</a>」<br> ・NEC 「<a href="https://jpn.nec.com/medical_healthcare/solution/hr/index.html">MegaOakHR</a>」<br>・ソフトウェアサービス 「<a href="https://www.softs.co.jp/business/ekarte.html">新版e-カルテ</a>」 <br>・シーエスアイ「<a href="https://www.csiinc.co.jp/solution/mirais/">MI・RA・Is/AZ</a>」</p><h3>クリニック向け領域</h3><p>2010年にクラウド型電子カルテが解禁されてから、導入が進んだセグメントである。クラウド型はオンプレミス型と違って導入コストが低いためクリニックとっても導入しやすくなっている。<br>・エムスリー株式会社「<a href="https://digikar.co.jp/">M3 DigiKar</a>」<br>・株式会社メドレー「<a href="https://clinics-cloud.com/karte">CLINICSカルテ</a>」<br>・PHC株式会社「<a href="https://www.phchd.com/jp/medicom">メディコム</a>」<br>・株式会社Donuts　「<a href="https://clius.jp/">CLIUS</a>」<br> </p><h3>歯科領域</h3><p>歯のイラスト、レントゲンシステムとの連携等歯科領域に特化した電子カルテのサービス。<br>・メディア株式会社「<a href="https://www.media-inc.co.jp/product/ecw/">With</a>」<br>・株式会社オプテック「<a href="https://ssl.opt-net.jp/denshi-karute.php">Opt.one3</a>」<a href="https://healthtech-db.com/companies/62d8e4057bdae9999d68ffe4"><br> </a></p><h3>訪問介護領域・在宅領域</h3><p>一般的な医療機関と違って、患者の元へ訪問する必要がある。訪問スケジュールや在宅患者一覧などの機能を有する。<br>・株式会社eWeLL「<a href="https://ewellibow.jp/">iBow</a>」<br>・株式会社ワイズマン「<a href="https://www.wiseman.co.jp/melutasu/">MeLL+</a>」</p><h3>自由診療領域</h3><p>保険診療とは違って、治療費を全額負担する必要がある領域。美容整形やAGA治療など様々な領域で利用されるカルテ。<br>・株式会社メディカルフォース 「<a href="https://service.medical-force.com/">medicalforce</a>」<br>・株式会社メディベース「<a href="https://medibase.cloud/">MEDIBASE</a>」</p><h3>産婦人科領域</h3><p>妊婦健診、不妊治療管理等産婦人科に特化した機能を有している電子カルテ。<br>・株式会社クリプラ「<a href="https://clipla.jp/luna/">CLIPLA Luna</a>」</p><h3>精神科領域</h3><p>家族歴、生活歴、治療歴、精神状態等の精神科領域に特化した情報を記入することができる。<br>・PHC株式会社「<a href="https://www.phchd.com/jp/medicom/hospitals/live">Live</a>」</p><h2>今後の注目セグメントはどこか？</h2><p>上記において電子カルテ市場の分類について紹介してきた。しかし、大規模病院をはじめある程度電子カルテの導入が進んでいる市場についてはカルテのアップデートがマネタイズモデルの中心で市場規模としては横ばい状態である。<br> <br>上記で紹介した市場分類のうちでも伸びている、または伸びる余地のあるセグメントはどこか？について考えていきたい。</p><h3>中小病院向け領域は、普及率が低くまだ新規開拓の余地がある</h3><p>上記の国内での電子カルテの普及率で述べたように、一般病院では病床規模が小さくなるにつれて、普及率が低い。特に200床以下になると48.8%であった。この数値から中小病院向け領域は普及率が低く、新規開拓の余地があることがわかる。<br><br>また2022年6月8日、株式会社ヘンリーがシリーズBラウンドで7.3億円の資金調達を実施した。この資金調達を受けて、ヘンリーは中小病院向けクラウド型電子カルテ・レセコンシステムの開発および営業・サポート体制の強化に充てることを発表している。ヘンリーはこれまで中小規模病院でネックとなっていた、病院カルテのシステム開発の複雑さとコスト高の問題をクラウド型カルテの開発で解決し、中小規模病院における導入を進めるメインプレイヤーになると思われる。</p><h3>高齢化でニーズが高まる訪問介護・在宅領域は今後伸びていく可能性が高い</h3><p>2022年9月16日、訪問看護専用電子カルテの株式会社eWeLLが東京証券取引所、グロース市場に上場した。今後高齢化が進んでいく日本において訪問介護・在宅領域市場は注目の市場の一つである。株式会社eWeLLによる<a href="https://tyn-imarket.com/pdf/2022/9/16/140120220915533076">「事業計画及び成長可能性に関する事項」</a>によると2017年から2022年の5年間にかけてeWeLLの年平均成長率(CAGR)は売上が64.0%で、契約数が56.3%となっており、同社は急成長を遂げている。</p><p><img src="https://storage.googleapis.com/healthtech-eye-images/47cfacb5-eb76-4ab1-825e-48e4d560bbb0-e.png" class="small"></p><figcaption class="caption"></figcaption><p></p><p></p><p></p><p>株式会社eWeLL<a href="https://tyn-imarket.com/pdf/2022/9/16/140120220915533076">「事業計画及び成長可能性に関する事項」</a>より</p><p></p><p>また、介護訪問市場規模全体から見ても2009年の2,048億円から2019年の5,824億円まで年平均成長率(CAGR)が11.0%となっており、2025年には10,903億円にも達すると予測されている。今後高齢化が進むにつれて、介護訪問市場の拡大が進むのと同時に訪問介護領域での電子カルテニーズも伸びる可能性が高い。</p><p><img src="https://storage.googleapis.com/healthtech-eye-images/478e6e69-1d57-49d4-953c-216476fcb437-helpmarket.png" class="small"></p><figcaption class="caption"></figcaption><p></p><p></p><p></p><p>株式会社eWeLL<a href="https://tyn-imarket.com/pdf/2022/9/16/140120220915533076">「事業計画及び成長可能性に関する事項」</a>より</p><p></p><h3>自由診療領域、特に美容整形などを中心に新しいサービスの導入が進んでいる</h3><p>近年美容整形やAGA治療をはじめとする自由診療領域が成長傾向にある。SNSでの投稿やカミングアウトをするインフルエンサーが出てきていることも市場成長の背景にある。矢野経済の「2022 美容医療の展望と戦略 ～市場分析編～」によると、2017年の3,253億円から2019年には4,070億円と市場は伸びており、コロナ禍の影響を受けて少し落ち込んだが、回復傾向にある。<br><br> この市場の成長に伴い、この領域に特化した自由診療領域の電子カルテのニーズも高まっている。自由診療領域に特化した電子カルテを提供する株式会社メディカルフォースは2022年8月24日に、シリーズAラウンドにおいて6億円の資金調達を実施したことを発表した。同社は2021年にサービスをローンチしてから約1年で110の医院で導入に成功しており、急成長している。</p><p><img src="https://storage.googleapis.com/healthtech-eye-images/18d5e370-4fed-45f0-96bf-61168238ffcc-medicalforce.png" class="small"></p><figcaption class="caption"></figcaption><p></p><p></p><p></p><p><a href="https://service.medical-force.com/%e3%83%97%e3%83%ac%e3%82%b9%e3%83%aa%e3%83%aa%e3%83%bc%e3%82%b9/145/">プレスリリース</a>より</p><p>以上電子カルテ市場の構造と今後の注目セグメントについて考えてきた。全体的にはある程度成熟しているマーケットではあるが、その中でもセグメント別の普及率や資金調達状況等は今後の市場成長を考える上でヒントとなる。今後も、それぞれのプレイヤーの動向に注目である。</p><p></p>

2010年にクラウド型電子カルテが解禁されてから、電子カルテ市場の拡大が進み、近年では診療科別での電子カルテの普及が進んでいる。大病院向け、クリニック向け以外にも訪問看護、歯科領域、在宅領域、自由診療領域等、電子カルテ市場は複数にセグメント分けされる。本稿では電子カルテ市場分類と各分類の主要メーカーを確認した上で、今後の注目セグメントについて考えたい。

電子カルテ市場の構造はどう区分されているか？今後の注目領域はどこか？

<p><a href="https://admin.healthtech-db.com/articles/life-science-focused-DAO-projects">前回の記事</a>では、海外で実際にヘルスケア業界でDAOが導入されている例を挙げた。<br>本記事では、日本初のヘルスケア業界のDAO組織を目指す"Medical DAO"（HP：<a href="https://lit.link/MedicalDAO">https://lit.link/MedicalDAO</a>）を取り上げる。Medical DAOのfounder(Twitter：<a href="https://twitter.com/Dr_S000">https://twitter.com/Dr_S000</a>)に独占取材し、プロジェクトの今とこれからについて語ってもらった。</p><h2>Medical DAOとはどんなプロジェクトか？</h2><p><img src="https://storage.googleapis.com/healthtech-eye-images/454857a4-16ce-4bd6-b7f1-acb67d845ed1-MedicalDAO-Twitter-banner-2.png" class="small"></p><figcaption class="caption"></figcaption><p></p><p></p><p></p><p></p><p></p><p></p><h3>「未来の医療をつくる」Medical DAOでは350名以上のメンバーが集まる</h3><p>Medical DAOのビジョンは、明確に一つ。<strong style="font-weight:bold">「未来の医療をつくる」</strong>。</p><p>このビジョンをもとに、9月中旬時点で350名以上の医師、看護師、理学療法士など医療従事者、弁護士やクリエーターなどその他業界の多種多様なメンバーが集まっている。</p><p>将来的にMedical DAOの意思決定に参加するために必要なNFT「MedicalDAO Innovators」は毎回即完売を繰り返し、ついに最低販売価格も0.2ETH（9月中旬時点およそ￥42,000）となった。</p><div class="embed-wrap"><a class="embed" href="https://opensea.io/ja/collection/medicaldaoinnovators"><div class="embed-inner">https://opensea.io/ja/collection/medicaldaoinnovators</div></a></div><p>NFTを保有していなくても「未来の医療をつくる」という共通をビジョンを有するなら誰でもDAOに参加し、新しくプロジェクトを自由に立ち上げることも可能だ。</p><h3>Medical DAOは日本初のヘルスケア領域のDAOを目指している</h3><p>Medical DAOのプロジェクトは2022年初旬に始まった。</p><p>2022年4月に順天堂大学とIBMがメタバースを用いた医療サービス構築「順天堂バーチャルホスピタル」に向けての共同研究を開始するという報道がweb3.0を絡めたヘルスケアの例として大きな話題となった。（<a href="https://www.juntendo.ac.jp/news/20220413-05.html">順天堂大学PR</a>）</p><p>そんな医療業界にweb3.0の風が吹き込み始めた2022年初旬ではあったが、当時国内にヘルスケアでDAOを目指している団体はなく、まずは完全な自律分散型の組織ではなくビジョンに賛同してくれる人とプロジェクトを動かす資金を集めるためのコミュニティとして"Medical DAO"を作ったことが始まりだ。</p><h3>Medical DAOのコミュニティで行われていること</h3><p>Medical DAOのコミュニティには以下のようなメリットがある。</p><ol><li><strong style="font-weight:bold">職種フラットに自由な発言ができるコミュニティであること</strong><br>Medical DAOのdiscordコミュニティでは日々活発な議論が繰り返されているが、誹謗中傷のコメントなどはなく、職種に優劣なくフラットなコミュニケーションが行われている。</li><li><strong style="font-weight:bold">医療業界の各職種が解決したい課題を議論できる場所があること</strong><br>医療業界の多職種・業種のメンバーそれぞれが独自の立場から医療を問題視し解決したい課題を抱えている。医療業界では職種により役割がはっきり分担されている中、それらをオープンに話し、議論や相談できる場は貴重である。</li><li><strong style="font-weight:bold">非医療従事者メンバーともアイデアを深める環境であること</strong><br>医療従事者だけではなく、「未来の医療をつくる」ビジョンに共感した他業種の人材が集まる。医療業界は狭い世界と頻繁に言われる中で、普段関わることのない職種の方と共創する場には大きな価値がある。</li><li><strong style="font-weight:bold">DAO発のサービスが自律分散的に生まれる環境が整っていること</strong><br>上記のように、「未来の医療をつくる」というビジョンを有するなら誰でもDAOに参加し、NFTを保有していなくても新規プロジェクトを自由に立ち上げることが可能である。</li></ol><h2>現状の課題とこれから描くロードマップ</h2><h3>Medical DAOという名前だが、まだDAOではない</h3><p>DAO組織の本質は「共通の目標のために働く、志を同じくする個人の集まり」である。その意味では、「未来の医療をつくる」ビジョンをもとに集まっている集団はDAOとも言えるかもしれない。</p><p>ただ、DAOはDecentralized Autonomous Organization（分散型自律組織）の名前の通り、人の意志や努力とは無関係にブロックチェーン技術を用いてプロトコルだけで動き意思決定されていくはずである。</p><p>"Medical DAO"で進んでいるプロジェクトやNFTの販売などの意思決定はFounderが行なっており、現状のままでは「未来の医療をつくる」というビジョンに共感した中央集権的なコミュニティである。</p><h3>Medical DAOは2022年内に"Investment DAO"を目指す</h3><p>上記のように、DAO組織の形をとっていない現状のMedical DAOは、”Investment DAO”を目指すことで、非中央集権的な組織にするを目標としている。</p><p><strong style="font-weight:bold">”Investment DAO”とは、一言で言えば投資ファンドのようなもの</strong>である。<br>ただ、従来のように投資先をファンドマネージャーが決めるのではなく、ガバナンストークンをもつメンバー全員で投票して、DAOに集まった資金の投資先を決める仕組みになっている。</p><p>今openseaで売られているNFT所有者が1人1票持ち、どのプロジェクトにどれだけ資金提供するか、プロジェクトの方向性をどうするか投票で決めていく。<strong style="font-weight:bold">この投票システムを年内に導入することがもっぱらの目標</strong>だ。</p><div class="embed-wrap"><a class="embed" href="https://opensea.io/collection/medicaldaoinnovators"><div class="embed-inner">https://opensea.io/collection/medicaldaoinnovators</div></a></div><p><img src="https://storage.googleapis.com/healthtech-eye-images/b7f4e6cc-b32b-48ce-b6db-ca3db4feadbf-medicaldaonft2.png" class="small"></p><figcaption class="caption"></figcaption><p></p><p></p><p></p><p></p><p></p><p></p><p><img src="https://storage.googleapis.com/healthtech-eye-images/e2a6b060-7a28-43ce-9661-f82928a470df-Medicaldaonft3.png" class="small"></p><figcaption class="caption"></figcaption><p></p><p></p><p></p><p></p><p></p><p></p><p><img src="https://storage.googleapis.com/healthtech-eye-images/32c7e69e-1fcb-4608-9600-781454d21050-Medicaldaonft1.png" class="small"></p><figcaption class="caption"></figcaption><p></p><p></p><p></p><p></p><p></p><p></p><p>日本のDAOで実際に分散化してInvestment DAOの形で資金提供しているDAOはなく、もし導入できたら<strong style="font-weight:bold">医療業界だけではなく、全業界を通して国内初事例となり得る</strong>。</p><h3>web2.0のような短期目線のプロジェクトが多いが、長期的には患者の「医療自体の所有」を目指す</h3><p>Medical DAOはweb3.0をうたっている反面、前回記事で述べたようなVita DAOやLab DAOのようなブロックチェーン技術を用いたweb3.0特有のプロジェクトはなく、あくまでweb1.0やweb2.0の延長線上の短期プロジェクトが多い印象を受ける。</p><p>分散化が特徴のweb3.0の本質は、ユーザーベースで見ると「所有」にある。医療業界に当てはめると、患者が「医療自体を所有する」と「医療情報を所有する」ことのどちらにも可能性がある。</p><p>そんな中Medical DAOが目指す方向性は、医療業界の構造上、立場が弱いとされる<strong style="font-weight:bold">患者が「医療自体を所有」する未来</strong>である。今後のどんなプロジェクトが進んでいくが楽しみだ。</p><h3>DAOの法規制に対処するため海外進出までも視野に入れる</h3><p>日本では現在、DAOの法的位置付けについて明確な規定がない。資金調達のためにに行うガバナンストークンの発行自体もその法的性質や権利など法令で定められていない。DAOの運営にあたり法律とのせめぎ合いは切っても切り離せない。</p><p>現状の法律のままでMedical DAOを理想のDAO組織として機能させる場合、将来的に国内で運営していくのは厳しいと言う結論になっている。ただ、DAO組織が認可されているアメリカの一部の州やドバイ、エストニアにいきなり行くのはハードル高い。まず現実的に、地道なステップを踏んで、<strong style="font-weight:bold">日本国内でコミュニティとして大きくしていくことが今は大事</strong>だと語る。</p><p>Medical DAOでプロジェクトとして走らせる際には、毎回メンバーである弁護士に法規制に関してアドバイスをもらい、実現可能性など踏まえ検討することで法律の一線を超えないよう対処している。法規制への対応の面でも、抜かりがない。</p><h2>今、どんなプロジェクトが動いているのか？</h2><p>Medical DAOでは、NFTを保有していなくても誰でもプロジェクトを立ち上げることができる。<br>そのため、数ヶ月前から進むものから直近で始まったプロジェクトまで様々あるが、今回は中でも活発にすすんでいるプロジェクトをピックアップした。</p><h3>医療データ管理  </h3><p>このプロジェクトは、今回の独占取材に答えてくれたfounderである@shumonがリーダーとして進めるプロジェクトである。</p><p>今の医療データの管理では、「<strong style="font-weight:bold">サイロ化</strong>」という明確な問題点がある。サイロ化とは、<strong style="font-weight:bold">データがさまざまな組織ごとに分散し、お互いのデータを活用できない状態</strong>を指す。例えば、医学研究に用いられるビッグデータは保険診療に紐付けられた登録データを用いておこなうことが一般的である一方，患者の保険の変更や患者の移動によって関連付けられなくなり、いわゆる欠損データが増えてしまう。</p><p>ブロックチェーン技術の改ざんの難しさや追跡可能性により、<strong style="font-weight:bold">縦断的にデータ管理できる</strong>ようになる。<br>医療ブロックチェーンの開発を進める<a href="https://hashpeak.com/">hashpeak社のHP</a>によると、医療データ管理にブロックチェーンが使われることの具体的なメリットとして以下の4点があるとされる。</p><ol><li>医学研究にかかる期間の短縮化と費用削減</li><li>患者の生活習慣データの活用による研究テーマの広範化</li><li>多施設研究の容易化によるより高度なエビデンス創出活動の拡大</li><li>ブロックチェーン技術で登録後のデータ改竄の可能性がほぼゼロになる</li></ol><p>本来は胎児期から老年期までの医療データを本人が持っている状態が理想であるが、現在は、胎児のデータは保険診療上母体のデータとして紐付けられてしまう。ブロックチェーン技術を用いることで、本人がデータを持つとか持たないを判断する能力がない時期からでも、ちゃんと本人が自分のデータを持てるようなシステムができるかもしれない。</p><h3>医療ai部屋&nbsp;</h3><p>医療者向けのAIを学習するコンテンツが不足していることを課題とし、<strong style="font-weight:bold">医療者向けのAI初心者学習サービスを提供するプロジェクト</strong>である。医療従事者でAIを知ってる人材を増やすことを目的に、医療におけるAIについて動画配信から始め、本では学べないデータの作り方や基礎の重要な知識を学べるカリキュラムを提供する予定である。</p><p>コミュニティ内の検定やコンペの開催、学習のステップごとのNFT発行など学習することで<strong style="font-weight:bold">実績化できる学習コンテンツの仕組み作り</strong>も検討されている。</p><p>また、このプロジェクトには様々なメンバーが参加しており、<strong style="font-weight:bold">情報共有の場</strong>にもなっている。参考として、これまで議題に上がり情報共有されている例をいくつか挙げる。<br>全て私見の情報であるため決してエビデンスは高くなく、読者の方々もあくまで参考程度とすることに注意が必要である。</p><p><strong style="font-weight:bold">議論されているテーマ例</strong></p><ol><li><strong style="font-weight:bold">医療AIの多くは，補助がメインである</strong><br>臨床情報によって構築されたデータベースをもとに解析し、XX%の確率でYYとsuggestしてくれるようなものが多い。</li><li><strong style="font-weight:bold">消化器領域では、内視鏡の胃カメラ・大腸カメラ領域がすすんでいる</strong><br>内視鏡画像からリアルタイムに、「ここに早期癌がありそう」と”suggest"したり、ポリープの表面構造から悪性らしさを""suggest""したり、といった支援がすすんでいる</li><li><strong style="font-weight:bold">手術領域では、術者への警告機能がすすんでいる</strong>腹腔鏡画像から、「この先に〇〇動脈があるはず」や「もう少し切りすすめると前立腺である」といったアラート機能のような支援がすすんでいる</li><li><strong style="font-weight:bold">術者の操作をAIが分析が資格認定医師の負担を軽減させるかもしれない</strong>術者の操作をAIが分析し習熟度や手術の完成度を判定するなどで資格認定制度に応用して資格認定医師の負担を軽減したりする可能性も考えられている</li><li><strong style="font-weight:bold">麻酔のAIは意外と進んでいない？</strong>株価予測をはじめとするFinTechとも少し被るところがあるとされている。時系列データであり、出血などのイベントも絡むと結構複雑で意外と難しいのではないか。</li></ol><h3>なにそれクリニック@harucan</h3><p><img src="https://storage.googleapis.com/healthtech-eye-images/ae288c8c-f01b-4047-b5fc-468a046b1fad-nanisore.png" class="small"></p><figcaption class="caption"></figcaption><p></p><p></p><p></p><p></p><p></p><p></p><p>本プロジェクトは、実際に<strong style="font-weight:bold">2022年12月1日に開業予定の医師が薦めるプロジェクト</strong>である。<br>新しくクリニックを立ち上げる時に開業までの流れや開業後の様子を閲覧することができると面白いのではということで始まった。NFTを通してクリニック開院・経営の共有体験・情報交換が可能となっており、閲覧に必要な専用のNFTは、直近9/15から発売開始されている。<br><a href="https://lit.link/NaniSoreClinic">（https://lit.link/NaniSoreClinic</a>）</p><h3>メタバース講演会</h3><p>医学系の学会でもメタバース空間で開催され、講演会でもメタバース空間で開催されるものが増えてきた。</p><p>今後ヘルスケア領域のweb3を語るMedical DAOにとっては、メタバース空間も大きなトピックになる。「メタバースには慣れていない医療従事者にメタバースに触れるきっかけを作る」ことや、「今後MedicalDAOに参加することの楽しみ/ユーティリティの一つとして定期的な講演会の開催などできないか？」などを視野に入れ立ち上がったプロジェクトである。</p><p>2022年9月15日に第一回目として開催されたクラスターでの講演会には、<strong style="font-weight:bold">総勢160名以上の参加者が集まった</strong>。</p><p><img src="https://storage.googleapis.com/healthtech-eye-images/922b648e-88cb-4501-bd76-e46e0d851e6f-MedicalDAO-kouenn.jpeg" class="small"></p><figcaption class="caption"></figcaption><p></p><p></p><p></p><p></p><p></p><p></p><h3>健診プロジェクト </h3><p>このプロジェクトは、「病気の治療以上に予防が大事である」という考えのもと、<strong style="font-weight:bold">健診受診率向上を目指し日本の健康に寄与することを目標</strong>とする。まずはどこに問題があるかを洗い出しすべく、 ヒアリングを行ない課題の抽出を行う予定である。<br>まずは乳がんや子宮がんの受診率向上に向けた施策として、女性がんに絞って行なう方針である。</p><h3>アパレルプロジェクト </h3><p>本プロジェクトは、研修医が同僚メンバーでスクラブを作るように、<strong style="font-weight:bold">Medical DAOのスクラブを作るプロジェクト</strong>である。<br>NFTに触れたことのない人にもオフラインでMedical DAOの思想やビジョンを伝えることを目的としている。</p><h3>不妊治療プロジェクト</h3><p>男性不妊のリテラシーが高くないことを課題として捉え、NFTとLINEチャットや検査キットを組み合わせることで<strong style="font-weight:bold">男性不妊の治療につなげるプロジェクト</strong>である。</p><h2>「ミライの医療をつくる」Medical DAOに今後注目である</h2><p>プロジェクトが開始してからまだ半年にも関わらずdiscordメンバーは350人を超え、メンバーもここから益々増えていくだろう。本気で「未来の医療をつくる」ビジョンを叶える土壌ができつつある。</p><p>課題の山積するこの医療業界で、現場目線から若手医学生が挑戦するこのプロジェクトの影響は医療業界だけに止まらない。今後、注目が集まることは必須だと考える。</p><p>このプロジェクトに参加したい方に向けて、以下にdiscordのリンクを掲載しておく。</p><div class="embed-wrap"><a class="embed" href="discord.gg/yf2DFHp9DK"><div class="embed-inner">discord.gg/yf2DFHp9DK</div></a></div><p></p>

本記事では、日本初のヘルスケア業界のDAO組織を目指す"Medical DAO"を取り上げる。
Medical DAOのfounderに独占取材し、プロジェクトの今とこれからを描いてもらった。

「未来の医療をつくる」Medical DAO独占取材~Medical DAOが挑む、理想の医療への挑戦~

本稿では最近注目されているヘルステックについて説明したうえで、その市場の外観、企業例、カテゴリーURLをリストアップする。

ヘルステックとは何か？どんな市場か？

<h2>株式会社リクルートライフスタイルが運営していた『人間ドックのここカラダ』がサービス終了</h2><p>株式会社リクルートは同社が運営する人間ドック紹介プラットフォームである「人間ドックのここカラダ」のサービスを2022年1月31日をもって終了すると発表した。（<a href="https://dock.cocokarada.jp/close.html">「人間ドックのここカラダ」ホームページより</a>）同社は、サービス終了の理由について特に言及していない。（<a href="https://www.recruit.co.jp/newsroom/recruit-lifestyle/news/info/nw29991_20210105/index.html">なお、サービス開始時の運営元である株式会社リクルートライフスタイルは2021年4月に株式会社リクルートに吸収されている。</a>）<br>「人間ドックのここカラダ」は①人間ドックを提供する病院の掲載②人間ドックの結果のweb閲覧サービスである「<a href="https://www.recruit.co.jp/newsroom/recruit-lifestyle/uploads/2019/06/RecruitLifestyle_cck_20190612.pdf">ここカラダ健診結果Webサービス</a>」　の両者により収益をあげていたとされる。特に後者の「ここカラダ健診結果Webサービス」については2021年8月31日にサービスを終了している。こちらについても、特にサービス終了理由は言及されていない。<br>「人間ドックのここカラダ」は2018年6月時点では最も予約者の多い人間ドック紹介プラットフォームだった。<br>人間ドック紹介プラットフォームとしては、予約サイト運営大手の株式会社EPARKが手がける「<a href="">EPARK人間ドック</a>」やマーソ株式会社が運営する「<a href="https://www.mrso.co.jp/company/">人間ドックのマーソ</a>」などがある。</p><p></p>

株式会社リクルートライフスタイルが運営していた『人間ドックのここカラダ』がサービス終了
既に「ここカラダ健診結果Webサービス」については2021年8月31日にサービスを終了している。
リクルートはサービス終了の理由を特に明らかにしていない。

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