Kids Publicが産後うつに関する研究成果を発表、従来の産後うつ研究をもとに本研究の意義に迫る

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Kids Publicが産後うつに関する研究成果を発表、従来の産後うつ研究をもとに本研究の意義に迫る

Kids Public(キッズパブリック)は産後うつに関する健康相談サービスの介入効果を調査

株式会社Kids Publicは、横浜市・東京大学との共同実証事業として令和2年9月1日~令和4年2月28日まで横浜市に在住の妊産婦へオンライン医療相談(遠隔健康医療相談)や医療・健康情報を提供し、その結果、妊娠中からオンライン医療相談を提供されたグループでは産後うつ病高リスク者の割合が相対的に33.5%低かったことを発表した。
この研究は、一次研究としては最もエビデンスレベルが高いとされるランダム化比較試験に分類され、東京大学の研究者によって学術論文として発表予定となっている。

産後うつは出産後の女性の10~15%がかかる疾患であり予防が重要

産後うつとは、出産後の女性の10~15%が産後数か月以内に発症する疾患である。好発時期は産後4週以内とされる。
産後うつ病は、母子関係や長期的な子どもの情緒とその発達に影響するとされ、周産期における父親のうつ病発症リスクの上昇にも関与するとされるため、スクリーニングが大切とされる。
(参考:日本産婦人科学会「妊娠等について悩まれている方のための 相談援助事業連携マニュアル」)

産後うつのリスクは精神疾患の既往、妊娠中のうつ症状や不安、パートナーのサポート不足などがある

オーストラリアで行われた40,333人の産婦を対象にした前向きコホート研究によると、産後うつのリスクファクターには精神疾患の既往や妊娠中のうつ症状や不安に加え、パートナーのサポート不足などの社会的要因があるとされる。(論文

キッズパブリックの健康相談サービスは、産後うつの重要要因であるソーシャルサポートにアプローチ

産後うつの社会的要因のリスクの中でもソーシャルサポートは大切な要素であるとされる

これまで主要な論文では、産前産後のソーシャルサポートのレベルが低いことは産後うつにあたり、重要な危険因子であることが示されている。(論文1論文2

産後うつ発症リスクを低減させることを目的とした産後のフォローアップによる研究では様々な結果が出ている

ソーシャルサポートの一環として、出産後のフォローアップを行うことで産後うつ発症が低減されるか検証した研究は、これまでいくつも出ており様々な結果が出ている。

例えば、BMJ誌に掲載された、助産師による通常のケアに加え、地域が追加で産後支援を行うことの効果を6ヶ月フォローアップして検証したランダム化比較試験の研究では、従来の地域助産師の訪問と比較して地域産後サポートワーカーによる追加の家庭訪問の健康上の利点はなかったと結論づけられている。(論文

一方で、American Journal of Psychiatry誌に掲載された、産後うつ高リスクの女性に通常の妊産婦に対するケアに加え対人の心理療法による介入をした群と通常群を3ヶ月フォローアップしたランダム化比較試験の研究では、産後うつのリスクを低減させたと結論づけられている。(論文

本研究では、産後うつ対策はオンラインによるサポートでも有効か検証した

上記で取り上げた論文は対面の産後フォローアップによるものであった一方で、本研究では、「スマートフォン等を用いて自宅からオンラインで専門職へ相談できる環境を提供することで産後うつ病ハイリスク者を低減できるのではないか」という仮説のもと、オンラインでのフォローアップの効果を検証している。

研究デザインは、ランダム化比較試験により、エジンバラ産後うつ病自己評価表で発症リスクを評価

令和2年9月1日〜令和3年3月7日の期間で横浜市内に在住の妊婦を対象にした募集で集まった734名(介入群: 365名、対照群: 369名)が対象となっている。参加者をランダムに振り分け、介入群には参加時〜産後4ヶ月まで、Kids Public社のオンライン医療相談サービスや医療・健康情報を提供した。
メインアウトカムは「産後3ヶ月時点での産後うつ病高リスク者の低減」と定めた。産後うつ病高リスクの判定は、国内外で最も頻用されているエジンバラ産後うつ病自己評価票 (Edinburgh Postnatal Depression Scale: EPDS) を使用した。

研究の結果、産後3ヶ月時点で統計学的優位に産後うつ病の高リスク群の割合が下がった

産後3ヶ月時点での産後うつ病スクリーニングの結果、高リスク者(EPDSの合計点数9点以上)の割合は介入群で15.2%、対照群で22.8%であり、相対リスクは 0.67(95%信頼区間[0.48, 0.93])で統計学的有意差ありとなった。
すなわち、妊娠中からオンライン医療相談を提供されていたグループでは、産後うつ病の高リスクとなる女性の割合が相対的に33.5%低かったことが示された。
また、特に、介入群のうち実際にオンライン健康医療相談サービスを利用したことがあると答えた214名(利用ありと答えた介入群の人)とそれ以外の425名(利用なしと答えた介入群及び対照群の人)を比較すると、利用ありの人は11.2%、利用なしの人では23.1%と、相対リスクで0.49(95%信頼区間[0.32, 0.74])となり、相対的に51%の低下が認められた。

Kids Public社の取り組みは、産後うつのオンラインフォローアップ効果を示し、学術意義も高いのではないか

本研究では、産後うつになる人数が通常群に比べ介入群でおよそ2/3に低減した。これまで数々の産後フォローアップの研究結果は出ていたが、オンラインのフォローアップで効果があることを示した研究は数少ない。
対象が横浜市内在住者に限られていることや、対象期間がコロナ禍であり日常生活とは多少異なるなどいくつかの研究の限界はあることは考えられるものの、本研究には今後の産後うつ予防対策に関して学術的な意義があると考えられる。

Kids Publicについて

「生育過程における健康を守り、その向上に貢献する」ことを目標に、保護者からの子供についての質問や子供自身からの質問、悩みをスマホから毎日24時間小児科医に相談できる、小児科のオンラインサービスと、女性の健康に関するあらゆる悩みや不安をスマホから毎日24時間産婦人科医、助産師に相談できる、産婦人科のオンラインサービスを提供する。

法人名

株式会社Kids Public

所在地

東京都千代田区

代表

橋本直也

設立

2015年12月

事業内容

小児科オンライン、産婦人科オンラインサービス

HP URL

https://kids-public.co.jp/

京都府立医大6年生。アイリス株式会社のインターン業務、USCPA受験、研究室で論文執筆など医ンタープレナーとして楽しい日常を送ってます。趣味は、F1観戦とサイクリング。グルテンフリー6年目です。(Twitter:@Ogu_Yasuhiro6、Researchmap:https://researchmap.jp/OGURA-Yasuhiro)