2017年に、株式会社デンタルアシストとして設立。歯科技工物の製造販売を中心としていたが、2021年にヘルスケア領域に参入する際に商号を変更。同年、腸内細菌検査サービスを提供する株式会社マイクロバイオータ、デジタルマーケティング業務を行う株式会社CONTEEを吸収合併。中国やアメリカ、インドなどに子会社を設立し、海外展開も行う。三井住友銀行より「SDGs推進融資」を受けるなど、SDGｓ事業に積極的であり、女性活躍企業指標「えるぼし」の3段階目認定取得や多様性を尊重する行動基準を定めるなどガバナンス向上にも取り組む。「未病」をキーワードに、事業では、歯科技工物製作及び歯科医療のDX推進を行う「デンタル事業」、歯の状態を確認するアプリ「ハオシル」・技工物発注システムなどを開発及び提供する「メディカル＆デンタルDX」事業、インソールの開発や足の健康を扱うサイト運営をする「バイオメカニクス」事業、腸内細菌検査やサプリメントを提供する「腸内細菌」事業を行う。R&D部門では、細胞表面センサーや口腔内・腸内細菌叢についての研究開発、骨リモデリング関連の共同研究を東京大学や大阪大学と行う。

2020年5月に、高橋克・喜早ほのか・高谷宗男の3人によって設立された京都大学発のスタートアップベンチャー。作製したマウス抗USAG-1抗体を歯数が少ない遺伝子欠損マウスに1回投与することで、歯の数に回復が見られたという、共同創業者の1人、京都大学歯科口腔外科の高橋克准教授が行った研究成果をもとに、歯の再生治療薬の研究開発を行う。開発候補物とするヒト化したマウス抗USAG-1抗体の1つは予備毒性試験が終了し、ヒト臨床治験に向けて製造方法・精製の検討、安全性試験を準備中。遺伝性の先天性無歯症の患者、部分無歯症によって永久歯がないと判明した子ども、むし歯や歯周病で歯を失った患者に、段階的に治療薬があることを提案し、「自身の歯で咬めることによる健康寿命の延伸を追求し、世界の人々の健康で豊かな社会の実現に貢献」することを目指す。2021年11月に、ウェルエイジング経済フォーラムが主催する「エイジテック2021アワード」において優秀賞を受賞。2022年3月にも、「第61回京都市ベンチャー企業目利き委員会」においてAランクの認定を受け、同月に、京都信用金庫による「京信・地域の起業家アワード」の優秀賞を獲得。

肝疾患治療用細胞シートを開発

ヒトの免疫細胞から新たながん治療薬を開発

バイオ３Dプリンティング技術を有する。

神経難病の筋萎縮側索硬化症（ALS）の治療法を開発

ムコ多糖症や変形性膝関節症などの医薬品を開発

HGFの組換えタンパク質の医薬品を開発

細胞を含む生体材料およびソフトマテリアルを用いた研究、開発、生産、販売を行なっている。

ゲノムおよび生体情報解析のトータルソリューション Chrovis の開発と運用

「人と地球を健康にする」を目的としてヘルスケア事業やエネルギー・環境事業、ソーシャルビジネスなどを手掛ける企業。具体的にはミドリムシ（学名：ユーグレナ）を用いた食品、化粧品などの開発や、ミドリムシのバイオ燃料技術の開発などを行っている。ユーグレナ社は、2005年12月に世界ではじめて微細藻類ユーグレナの屋外大量培養に成功した。また、現在も世界で唯一ユーグレナの屋外商業大量培養を実施している。ミドリムシを摂取することにより動物性の栄養素を取得できるだけでなく、細胞壁がないため野菜などよりもより高い吸収率で食物の栄養素も取ることができ、この性質を利用しヘルスケア事業では、多くの栄養食品の製造/販売を行っている。また、エネルギー・環境事業では、ミドリムシの体内にある糖を油に変える性質を利用しバイオ燃料として活用する。主食価格に変動を与えず、地球環境に優しい持続可能な新エネルギーとして大きな期待を寄せられている。 2012年にマザーズ市場に上場し、2014年には東証1部に上場した。2015年には、バイオジェット・ディーゼル燃料の実用化を目指す「国産バイオ燃料計画」を発表し注目を集めた。2022年にはサービスステーション（ガソリンスタンド）で次世代バイオディーゼル燃料の一般向け継続販売を開始した。

1992年に日本で最初のCRO企業として始動した治験支援領域のリーディングカンパニーである。韓国、中国市場への進出を経て、2002年株式店頭公開、2004年東証第二部上場、翌年第一部指定。2012年には会社分割により持株会社制へ移行、多くの子会社を傘下に抱える形に。海外では約10の国と地域で現地法人を設立、国内ではオーファンドラッグ販売、ヘルスケア領域での新規ビジネスモデル創出支援、自己採取HPV検査など幅広い領域を扱うようになった。近年は他社と共同での医療デジタルソリューションの開発を得意とし、代表例にSONYから継承した電子おくすり手帳「harmo」がある。2021年4月には「harmoワクチンケアwithコロナ」を公開、7月にはharmo株式会社の設立が発表、9月にはバイエル薬品株式会社との提携を発表、harmoを併用禁止薬検知システムに使用するなど臨床試験への活用例を見せた（子会社のページも参照されたい）。他にも、2020年にはサスメド株式会社と共同でAIビッグデータ簡易解析やDTx開発支援のサービスを開始したほか、MICINと共同でオンライン診療機能を搭載したバーチャル臨床試験システム「MiROHA オンライン診療」の提供を開始した。翌年にはMONET Technologies株式会社と共同で医療Maas事業開発プログラム「MONET LABO『医療』」を開始した。