臨床試験の受託事業を運営

サスメドの目指すものは持続可能な医療（Sustainable Medicine）である。具体的な事業としては、治療用アプリの開発やプラットフォームの提供、ブロックチェーンを活用した臨床試験システムの開発・販売、統計解析・機械学習による医療データ解析及びコンサルティングサービスの提供などを行っている。 代表取締役の上野太郎氏（医師）は、睡眠を専門とし、外来治療を進めながら睡眠医学・睡眠医療分野での研究を続けている。 開発している不眠症治療用アプリは薬を使わずに、プログラムによって睡眠障害の治療を行うものであり、医療機器としての承認を目指して、2016年9月から複数の医療機関との臨床試験を進めてきた。 また、データから自動的に機械学習の予測モデルを構築することで医療データ・健診データ・レセプトデータへの適用が可能なAI自動分析システムや、ブロックチェーン・機械学習でモニタリングを高度化し医薬品・医療機器開発を効率化することが可能な臨床開発支援システムなどのプロダクトを提供する。 2019年7月には経済産業省、日本貿易振興機構、NEDOによるスタートアップ支援プログラム「J-Startup」に選定されており、2021年11月には、東京証券取引所マザーズ市場への新規上場が承認され、同年12月24日に上場を果たした。

ヘルスケア領域において情報発信を行うためのプラットフォームを展開する。これを通じて製薬企業や研究者と患者との仲介役としてのポジションの確立を目指す。 現在は治験についての情報提供を双方に向けて行っており、具体的には以下のようなことを行っている。 ・治験を含む臨床試験・臨床研究に関わる業務効率化プラットフォームシステム(SaaS)の開発及び販売 ・インターネットを利用した患者向け臨床試験情報・医療情報マッチングサービス ・臨床試験被験者の募集に関する支援業務 ・臨床試験・ヘルスケア関連のスマートフォン及びパーソナルコンピューター向けアプリケーションソフトウェアの開発および販売 ・インターネットを利用した患者向け医療・ヘルスケア特化型SNSサービス ・患者PHR事業 ・臨床試験・製薬・ヘルスケア分野のグローバル企業向けBPO(ビジネスプロセスアウトソーシング)業務 今後は患者サイドの声を創薬、新薬の早期承認、新たな治療法の確立につなげられるような仕組みの具現化を目指す。 IT補助金・小規模補助金・創業補助金に採択されたほか（2018年9月）、Health2.0 / 2019 Lightning pitch選出、バイエル薬品工業 G4A 選出・採択、シードラウンド資金調達として KLab Venture Partners株式会社を筆頭に 5,000万円調達（2018年12月）など、資金の調達にも成功している。

2006年に設立した総合医療情報メディアを提供する会社。本社は東京都にある。日本最大級の病院検索、薬検索、医療情報サイトなど、複数の有用なサイトやアプリを運営する。「情報を届けること、人を動かすことに特化したメディカルマーケティングの実践者となり医療業界の課題を解決する」という企業理念のもと、適切な医療情報を提供している。社名はQuality of Lifeから。生活者に正しい知識を広めることで病気の予防、早期発見と治療につなげ、生活の質を向上させることを目的としている。 月600万人が利用するコンシューマー向け医療情報サイトQLifeでは病院検索ツール、薬や治験の情報提供、治療継続の支援などのサービスを提供する。医療従事者に向けたサービスも展開しており、QLifeProを始めとするより専門的な医療情報や医療現場で利用できるツールも提供している。同時に大手ポータルサイトや製薬会社などにコンテンツを提供している他、マーケティングや病院向けの運営支援も行っている。2016年にはエムスリーに買収され、完全子会社となった。メディアサービスの強化や製薬会社向けマーケティング支援サービスの拡充を図る。2017年にエムスリーから有瀬和徳氏が社長に就任した。

Activaidは、慢性疾患を抱える患者がお互いに支え合い、病気を管理し、新しい治療法の発見等に貢献することをサポートするためのソーシャルデータプラットフォーム。第一弾として、2019年2月にIBD（潰瘍性大腸炎/クローン病）患者向けサービスのベータ版をリリースしており、主にpatient reported outcome（※3）を、共有、評価できるような仕組みが整っている。登録者数は順調に増えており、既に10,000件を超えるデータが蓄積されている（2019年5月末日現在）。 （※3）patient reported outcome：患者報告アウトカムと訳される。患者の健康状態に関する、患者から直接得られた報告に基づく測定のこと。

シミックヘルスケア・インスティテュート株式会社は、2020年1月にサイトサポート・インスティテュート株式会社とシミックヘルスケア株式会社のM&Aにより設立された企業。SMO（治験施設支援機関）業務、ヘルスケア情報サービス等をはじめ、「くすりの一生から、ひとの一生まで」をコンセプトに医療関連施設を中心に総合的な支援を行っている。具体的なサービスとしては、SMO（治験施設支援機関）事業「SSIカンパニー」、医療従事者へのヒアリング・教育研修等を行う「メッドコンシェルジュサービス」、メディカルコールセンター、被験者募集、ICTやレセプト分析を活用した特定保健指導などを展開している。

規制対象文書の管理システムである「Agatha」を運営している。治験における紙の印刷、コピー、郵送、保管などをクラウド上で行えるようにすることで、紙書類作業を効率化できるサービス。

1992年に日本で最初のCRO企業として始動した治験支援領域のリーディングカンパニーである。韓国、中国市場への進出を経て、2002年株式店頭公開、2004年東証第二部上場、翌年第一部指定。2012年には会社分割により持株会社制へ移行、多くの子会社を傘下に抱える形に。海外では約10の国と地域で現地法人を設立、国内ではオーファンドラッグ販売、ヘルスケア領域での新規ビジネスモデル創出支援、自己採取HPV検査など幅広い領域を扱うようになった。近年は他社と共同での医療デジタルソリューションの開発を得意とし、代表例にSONYから継承した電子おくすり手帳「harmo」がある。2021年4月には「harmoワクチンケアwithコロナ」を公開、7月にはharmo株式会社の設立が発表、9月にはバイエル薬品株式会社との提携を発表、harmoを併用禁止薬検知システムに使用するなど臨床試験への活用例を見せた（子会社のページも参照されたい）。他にも、2020年にはサスメド株式会社と共同でAIビッグデータ簡易解析やDTx開発支援のサービスを開始したほか、MICINと共同でオンライン診療機能を搭載したバーチャル臨床試験システム「MiROHA オンライン診療」の提供を開始した。翌年にはMONET Technologies株式会社と共同で医療Maas事業開発プログラム「MONET LABO『医療』」を開始した。