1976年9月に創業し、翌年の11月、キャノン販売会社と共同開発した日本初の歯科医院用保険請求コンピューターを発売。「もっと、人と医療のそばへ。」という企業理念のもと、歯科向けのソフトウェアの開発・販売・サポートを行う。「MIC WEB SERVICE」プラットフォームを介して、電子カルテ・レセプト・訪問診療対応・会計などの様々なサービスを内包する「palette」を中心に、歯科医院の状況・規模・経営計画などに応じた月額制拡張サービスも提供する。サービスのラインナップは全部で86種類であり、自動釣銭機連携システム・診察券アプリ・クラウド型の予約管理システム・歯科材料などの在庫管理システムなどを通して歯科医院のDXを推進。そのほかに、患者へのブラッシング指導を支援する口腔ケアサービス「Curline」を提供。「Curline」では、歯科医院での診察時に専用の電動歯ブラシに設定された歯のブラッシング方法・スマホアプリのガイドに従って、患者が自宅で歯みがきを行い、その歯みがきデータをクラウドで歯科医院に共有することで、次回の診察時に患者へのフィードバックが可能。2018年度の「グッドデザイン賞」を獲得。

「歯科医療のパラダイムシフトをICTの世界から」という言葉の通り、歯科医院・病院歯科向けに医療情報システムなどを提供する企業。1982年に設立し、1990年に歯科市場に初めて歯科電子カルテシステムをリリース。社名は「Medicine(医学)、Education(教育)、Dentistry(歯学)、Information(情報)、Agriculture(農業)」の頭文字に由来。企業理念は「grow up together」。歯科カルテシステム以外のICTソリューションは、予約・予定管理システムや自動精算機などの受付・会計ソリューションによる歯科医院のDX推進、歯科画像への書き込み・提供文書の作成を行うシステムやマイクロスコープ・位相差顕微鏡との連携システムによる患者への説明支援、訪問歯科支援、歯科医用画像の管理など。そのほかに、歯科放射線専門医を通した読影支援や歯科・医療従事者向けのセミナー・動画共有サイトの運営、AIを活用した骨粗鬆症スクリーニング用の医療連携ソフトウェアの研究開発も手掛ける。また、働き方改革や社員の健康保持増進に積極的であり、経済産業省から3年連続で「健康経営優良法人」の認定を受ける。

1979年4月に東京の浅草橋で歯科用レセプトシステムのソフトウェアメーカーとして創業。歯科医療情報システムのトップメーカーであり、1996年に売上・販売台数が業界No.1を達成。2018年に株式会社NSホールディングスと合併し、現在の株式会社ノーザを設立。全国13の拠点を持ち、2021年11月期の売上高は51億9200万円。東京証券取引所JASDAQスタンダードへの上場を予定していたが、2022年2月、新型コロナウイルス オミクロン株の世界的な感染拡大や株式市場全般の動向などを理由にIPOを中止。事業では、歯科向けに歯科電子カルテシステム「WiseStaff」や歯科予約管理システム「予約Premium」などを、医科向けには透析業務支援システムやMac専用電子カルテを提供し、歯科医院を中心とした医療機関のDXを推進。歯科向けのシステムについては、全国の導入件数約1万件の実績を持つ。MDS事業部の事業については、2021年に設立したノーザ販売株式会社に引き継がれ、ノーザ販売株式会社が多血小板血漿対応機器(TruPRP)システムや口腔蛍光装置、「Plackers」、「VOYAGE」ブランドの口腔内衛生用品を提供。

2005年5月に東海大学発ベンチャーとして設立。社名は「Open Technology」に由来。「歯科診療の高度化と医療機関の経営安定化を通して、健康で豊かな社会創りに貢献」することを目指し、歯科用電子カルテ・レセプトシステムなどの事業を手掛ける。2013年6月、厚生労働省の「歯科診療情報の標準化に関する実証事業」の実施会社に選定。2006年に歯科用初のSOAP方式電子カルテシステム「Opt.one®」の販売を開始し、2019年に「Opt.one3」として電子カルテ三原則に対応。「Opt.one3」やオプションサービスの特徴は、AIによる治療計画・カルテ作成支援、問診票作成、訪問診療対応、他社の予約管理・レントゲンシステムとの連携、服薬内容のチェックによるヒヤリ・ハットの防止、歯科衛生士の業務記録、レセプト業務、歯科医院内の情報集計、診察時の会話の自動テキスト化、カルテの記入漏れを防ぐ機能を持つことなど様々。2018年12月時点で、累計3000システムの設置を達成する。また、「Opt.One®」の開発技法は、オーム社が出版する「IT TEXTソフトウェア工学」の題材にもなっている。

株式会社メディベースは、「医療　✕　IT」を事業ドメインとし、自社サービスを提供することで、医療業界に新しい価値を創造・提供する会社。自由診療に特化したクラウド型の電子カルテMedibaseの開発、運用、保守及び医療クラウド（電子カルテ）Medibaseの開発、運用、保守、そして医療系業務システムの受託開発を主たる業務としている。Medibaseは全国の美容皮膚科等の自由診療クリニック250院以上でお使いいただいているクラウド型電子カルテサービス。特許を搭載した入力方法で、だれでも簡単に使えるため、紙カルテからの移行実績も多数ある。また、CRM（Salesfoce）、予約システム（GMOメディカル革命、kwinchoice）、Web問診（シムビュー、メルプ）等とも連携するため、既に院内の一部をIT化されている自由診療クリニックは、追加で電子カルテの導入もしやすくなっているという強みがある。2022年には、「自由診療に特化したクラウド型電子カルテMEDIBASE」がIT導入補助金の補助対象ツールとして認定を受け、これにより、導入時にかかる費用の1/2（30万円～150万円未満）を補助金として受け取ることができるようになり今後の事業拡大を後押しする。現在、「クラウド型・自由診療特化の電子カルテ」で補助対象になっているのはMEDIBASEのみ。

「インターネットを通じて、世の中の時流を変えることに挑戦する企業」と自社のことを伝えている企業。クラウド型管理システム「ジョブカン」や電子カルテサービス「CLIUS」などを提供する。「ジョブカン」は勤怠管理を始めとし、経費精算・ワークフロー・採用管理・労務HR・給与計算・BPOの7サービスからなる、バックオフィス業務を効率化するクラウドサービス。あらゆるステージ/規模の企業に対応した設計が成されており、現在150,000社以上が活用している。IT製品比較サイト”ITトレンドの2019年お問い合わせランキング”では、勤怠管理・経費精算・ワークフロー・労務HR・給与計算が第1位を獲得。「CLIUS」はオンライン診療機能を搭載したクラウド型の電子カルテサービスである。訪問診療やグループ医院での診療にも対応しており、パソコン一台で場所を選ばず、患者さまと顔をつきあわせた診療が可能。また、直感的にサクサク操作できる「圧倒的な使いやすさ」が売りで、医師をカルテ業務のストレスから解放する。これだけスタートアップの資金調達が容易になっている中で、創業以来、自己資本経営を貫いているという特徴がある。

1983年（昭和58年）6月に創業した「価値あるものを創造することによりよりよい環境の実現と社会への貢献を目指す」を理念に医療・介護・福祉の分野に特化したソフトウェア開発のパイオニアとして、企画から開発、販売、サポートまでワンストップソリューションで展開。これまで培った豊富な実績とノウハウを生かし、医療施設から介護事業所まで、お客様の幅広いニーズに応えるトータルソリューションを提供している企業。医療・介護連携サービスは、地域の中で選ばれ続ける病院・介護施設づくりのために、医療と介護のシームレスな連携や他職種間のコミュニケーションを支援する。地域包括ケアシステムに向けて、他法人や地域との連携基盤の実現を目指す。医療向け事業は、中小規模病院のICT化をトータル的に支援する。ニーズに沿った柔軟な対応と、最適な運用方法で院内業務の効率化とスムーズな情報共有をサポートしている。チーム医療の活性化と医療サービスの向上への貢献を目指す。介護・福祉向け事業は、施設系、居宅系、障がい福祉など豊富なラインアップであらゆる介護サービスをサポート。介護・福祉の人と、業務を支える最適なソリューションを提案する。

「医療を支える人が将来にわたって使い続けられるシステムを提供する」をミッションに、電子カルテ「MALL」と医療・介護・在宅連携ソリューション「MINET」を運営する企業。「MALL」は導入医療施設数143件、利用継続率99%という数字を残している電子カルテサービスだ。カルテ画面はユーザー毎に自由にレイアウトすることができるとともに、多数の医療機関様の導入で蓄積された2,664種類に及ぶ設定項目から、機能や運用を適用することで、自院にフィットしたシステムにすることが可能となっている。また、電子カルテの導入を決めたとしても、初期マスタ整備やデータ移行など、慣れていなければ困惑するような作業が稼働までに待っているが、パシフィックメディカルは、医療機関業務に精通し、トレーニングされたスタッフを全国に配置し、手厚いサポートによって安定した稼働をサポートしている。「MINET」は法人内・地域内の医療施設・介護事業所間でのコミュニケーションを円滑にするソリューションサービスである。医療施設のSOAP・処方・検査結果・DICOM画像等の診療に関わる情報や、介護施設が提供する連絡票等の患者情報を、適切なセキュリティ設計のもと、場所・時間を問わず速やかに共有して一覧化することができる。 2021年1月に株式会社メドレーによって買収された。

株式会社ケアクルは、“生きるを豊かに”を理念に、カラダやココロの健康を身近にするサービスを提供する。具体的には、ヘルスケア領域でテクノロジーを駆使し、電子カルテ「リピクル」をはじめ、レセコン事業やメディア事業、コンサルティングシステム開発、また治療院経営などを行い、まだこの世にない新たな常識・価値の創造を目指している。「リピクル」はカルテを電子化して集客力アップを支援するサービス。リピート顧客がなかなか増えない、顧客管理の方法を見直したい、問診票、カルテの煩雑な紙管理の手間を省きたいといった課題を解決する、業務自動化とカルテ分析による店舗経営支援ツールである。「ケアクル」は個人にピッタリの施術者・トレーナーが見つかる検索・予約サービス。セラピスト・トレーナー個人をオンラインで予約できる「ケアクル」は、厳正な審査を通過した方だけを掲載しているので安心してサービスを利用できる。また、治療院の運営も行っており、治療の先に感動を与える治療院「Emotion」を経営している。2019年にはキャスティング事業を開始。ケアクルに多数在籍する専門知識を持ったセラピスト・トレーナーがマーケティング・プロモーションを支援する。

診療所向け電子カルテシステムの開発・販売・導入・保守

「テクノロジーで医療業界へ光りをもたらす」を企業理念に、医療業界をイノベーションするプロダクト「みんなのカルテ」、「3D ACUPOINT」を開発・運営する企業。西洋医学や補完医療などのあらゆる方法を適切に最大限に利用する診療戦略のことを意味する統合医療の考え方に基づき、様々な医療が集い連携して、情報共有できるテラスのような環境を構築し、正しい情報発信を促すとともに、国民の医療情報リテラシーを高め、医療に光を照らすことを目指す。「みんなのカルテ」は医療や介護に携わる様々な職種と患者間で 相互に利用・連携が可能なクラウド型の電子カルテシステム。 また、「みんなのカルテ」は独自のクラウドシステムを持っており、異なる施設のデータベース間の連携により、患者情報の共有を実現し、より充実した医療や介護の提供の実現を目指す。「3D ACUPOINT」はWHO/WPRO標準経穴部位準拠経穴経絡を3D人体モデルにマッピングした画期的なiPad用アプリ。施術者の技術的サポート、学生の学習、セルフメディケーションに利用できる。旧株式会社ＩＭＳＳであり、平成29年1月4日に現在の社名であるLITERRAS MEDICA株式会社に変更した。

血糖値測定器など、医療機器等を扱うメーカーである。略称はPHC。 もともとパナソニックのグループ会社であったが、2013年9月よりアメリカのPEファンドであるKKRが80%を、パナソニックが20%出資する会社となる、その後三井物産も株主として加わっている。2021年9月時点で主な株主構成は、KKR(約48%)、三井物産(約21%)、生命科学インスティチュート（約13%;株式会社三菱ケミカルホールディングスの子会社で2019年8月にKKRおよびパナソニックから発行済株式総数の約13を取得し、生命科学インスティチュートと株式交換）、パナソニック（約11%)、LCA 3 Moonshot (約5％；コンシューマー領域に特化した米国のPEファンドL CattertonのSPC)、となっている。なお、三井物産は2021年10月に保有するPHCの株式の約半分を売却している。 KKRの傘下に入って以降、積極的にM&Aを進めており、2015年には独医薬品・化学大手バイエルの糖尿病向け医療機器事業ＢＤＣを約1400億円で買収している。パナソニックヘルスケアの製造した血糖値測定器は、20年来バイエルの販売網を通じて世界の顧客・糖尿病患者に売られてきた。この買収により製販の垂直統合を進め、糖尿病向け医療機器市場での競争力を高めようとしている。 2021年10月に東証一部に上場した。初値は公募価格3250円に対し、4％下回る3120円。この日の終値は2651円で、公募価格を18％下回った。

「社会課題を解決し続け、より良いセカイを創る」というフレーズを掲げ、社会課題を解決し続けることで、日本の民間企業初のノーベル平和賞の受賞を目指す企業。様々な社会課題がある中で、法令規制と業務の複雑性・専門性が高いことから難易度が高い"医療業界の業務改善" に着目し、クリニックと中小病院向けにクラウド型電子カルテ・レセコンシステム「Henry」を提供している。「Henry」は事務作業の手間を極力無くすことを目指した、誰もが簡単に使える電子カルテである。既存の電子カルテが診療報酬の仕組みに引っ張られてしまい使いづらいことやレセコンまで理解した上でサービスを設計しないと、タスクベースのUXとなり全体最適が実現しないことを解決するために同サービスは開発された。2021年3月よりクリニック向けの電子カルテを販売開始しており、現在、眼科、小児科、精神科での導入が進んでいる。2021年10月には社名をB&Wからヘンリーに変更した。2022年6月、グロービス・キャピタル・パートナーズ、フェムトパートナーズを引受先とする第三者割当増資を実施し、7億3,000万円を資金調達した。調達した資金は、「Henry」の開発および営業・サポート体制の強化に充当し、事業拡大に合わせた採用・組織体制の強化を図って行く方針である。

「診療をラクに、そして、医療のプラットフォームに」というフレーズを掲げ、シンプルでわかりやすいデザインと優れた自動学習機能で、開業医の手間とコストを大きく削減するクラウド電子カルテの開発/運営と、キャッシュレス決済を軸に、予約、問診、電子カルテ連携など、受付業務に必要なツールをワンストップ化したシステムの開発/運営を行う企業。クラウド型電子カルテである「M3 DigiKar」は、オンライン診療や訪問診療など日々多様化する診療形態にも対応していく汎用性の高いカルテでもある。2020年3月には、3年連続でクラウド型電子カルテのシェアランキングで第1位を獲得したことを発表した。「デジスマ診療」は、待ち時間を減らすことで患者にシームレスな診療体験を提供する。再来促進、患者フォローアップ機能搭載で再診率・治療継続率向上に寄与することが期待できる。2021年10月には、クラウド電子カルテ「エムスリーデジカル」の導入件数が 3,000 件を突破し、のべ 7,000 万人分に迫る勢いで、日々多くの診療で活用されている。2018年10月にAI搭載クラウド型電子カルテ「デジカル」の製品名称を「エムスリーデジカル」に変更し、あわせてデジカルもエムスリーデジカル株式会社に社名を変更した。

「医療ヘルスケアの未来をつくる」というミッションを掲げ、人材プラットフォーム事業と医療プラットフォーム事業の運営を通じてより豊かな社会の実現を目指す企業。人材プラットフォーム事業では、「jobMedley」「介護のほんね」「メディパスアカデミー介護」の三つのサービスを展開している。「jobMedley」は医療介護従事経験者が運営する医療介護の就職・復職・転職のための求人サイトだ。「介護のほんね」は老人ホーム・介護施設の検索サイトである。「メディパスアカデミー介護」は介護の基礎から応用まで、いつでもどこでも動画で学べるオンライン研修ツールである。医療プラットフォーム事業では、「CLINICS」「Pharms」「Dentis」「MEDLEY」の四つのサービスを展開している。「CLINICS」は簡単にスマホで医師に遠隔診療してもらう事が出来るスマホ通院アプリである。病院に物理的に行くことが難しい人や診察まで待たなければいけない現状を、同サービスを利用することで解決することができる。「Pharms」「Dentis」はそれぞれ薬局と歯科が患者とオンラインでつながり、患者体験の提供と業務効率の向上を実現するサービスである「MEDLEY」は医師監修のもとで症状や病気、薬などに関しての情報を検索する事ができ、2022年時点で830名弱の医師を抱えたサービスとなっている。2019年11月には東証マザーズへの上場が承認され、同年12月12日に上場を果たした。