「テクノロジーとのつながりで健康意識の温度をあげる」をミッションに、予防医療テックで職域向けにオンライン診療や禁煙サービスなど健康支援プログラムを提供するスタートアップ。 2011年の創業以来、「オンライン禁煙診療」や、オンライン問診を起点に従業員の心身の健康課題を可視化し、必要な医療へのアクセスや組織の生産性向上につなげる「Rasika」「FEMCLE」などの企業向けヘルスケアサービスを展開している。延べ174組合、企業1,550社への健康サポート実績があり、加入者数約600万人以上のネットワークを有している。 「健康」とは、“自分らしくあることを阻害する、こころとからだの不調がないこと”と定め、創業以来、あらゆるネットワークを活用し、企業コミュニティを通じて人々の健康意識の向上に努めている。 2020年12月1日には、加賀電子を引受先とした第三者割当増資を実施した。また、2022年3月30日には、総額5.5億円の資金調達を行い、累計調達額は8億円となった。調達した資金は、主にプロダクトの機能拡充、及び質の高いサービス提供のための人材採用に充てる予定としている。

リーズンホワイ株式会社として、がん患者さんへのオンライン・セカンドオピニオンサービス「Findme（ファインドミー）」、医療機関のウェブ型セカンドオピニオンサービス「Findmeホスピタル」、がん患者さんの心の悩みを解決する「Serendipity（セレンディピティ）」などを展開してきたが、これらの事業は2022年3月31日をもってアフラックグループのHatch Healthcare株式会社へ譲渡される形となった。4月1日より社名をスペシャリスト・ドクターズ株式会社に変更、妊婦さんの、安全で、自分らしい出産をしたいニーズに対して、インターネットを通じた産科専門医や医療機関をご紹介するサービス「スペシャリスト・ドクターズ」を提供することを発表した。

医療や健康分野での革新的な活動を通じ、生活者のメリット創出に貢献することを目指して医師と患者をつなぐ総合医療サービス「Medical Note」を提供するスタートアップ。 「Medical Note」は、医療の第一線で活躍する約2,000名超の医師や専門家、800にのぼる医療機関の協力のもと、人々に信頼できる最新の医療情報を提供するサービスである。臨床の現場で活躍する各科の専門家の監修・執筆やインタビューを通じ、病気や医療に関する情報を伝えている。「エビデンス」と「専門家の臨床におけるエクスペリエンス」に基づいた医療情報が得られる社会を目指す。同社はその他、WEB予約、事前問診、ビデオ通話／オンライン診療、決済をワンストップで実現できる医療機関向け管理ツールである「Hospital Manager」も提供している。2017年5月にはアフラック・コーポレート・ベンチャーズとの資本業務提携により7億円を調達している。

介護施設に対して夜間オンコール代行™と日中医療相談の2サービスを展開し急成長を遂げている企業。2017年12月に医師3名+弁護士1名で創業、介護施設向けチャット相談サービス「日中医療相談」の提供を開始した。翌年5月にASACスタートアップアクセラレーションプログラム第6期生として採択され、半年後にはシードラウンドにおいて複数名の投資家から資金調達を実施。2020年1月ちば起業家大賞受賞、3月には介護施設の夜間救急を支援する新サービス「夜間オンコール代行」を開始した。2021年2月には導入施設100件を突破、5月にはSeriesAにおいて総額1.8億円を調達。6月にIT導入補助金支援事業者に採択されて以降は、地方自治体との連携などにも注力、2022年5月にはSeriesBにおいて総額10億円を調達した。同年6月にはオンコール受付数が1万件を突破、7月には夜間・休日の往診サービスを提供する株式会社コールドクターとの業務連携開始を発表した。なお、ドクターメイトは「夜間オンコール代行」の商標登録出願を2022年3月に行なっている。

「LIFE HEALTH CARE　あなたのライフに、つづけられるヘルスケアを。」という言葉を掲げ、人々のライフスタイルを変えることなく、人それぞれに合ったちょうどいい健康習慣が続けられることを目指して、買いものするだけで買ったものの栄養がわかるスマホアプリ「SIRU＋（シルタス）」とSIRU+のアプリユーザーの栄養状態や興味のある商品から、実際に購入された商品を分析する「SIRU＋ Biz」というサービスを運営する企業。「SIRU＋」は、自分や家族の栄養状態をチェックでき、栄養の偏りがひと目でわかるものとなっている。また、栄養バランスの良い食事づくりにも活用でき、顧客ひとりひとりにぴったりの食事がわかるため悩まずにぱっと取るべき食事がわかるようになっている。「SIRU＋ Biz」は、ユーザーの栄養状態、アプリ内での食材・レシピの閲覧数、アプリ内での広告閲覧数、実際の購入履歴が確認できるようになっており、店舗ごとの顧客ニーズを把握することで​、デジタル販売促進につなげることができるようなサービスとなっている。2021年2月にはSIRU＋のサービス拡大と小売業へのDX支援サービス拡大のために株式会社ギフティ、テックアクセル1号投資事業有限責任組合（合同会社テックアクセルベンチャーズ）、株式会社シティクリエイションホールディングス、株式会社インテージの計4社を引受先として約5億円の資金調達した。

ソフトバンクが中国の平安好医生(ピンアン・グッドドクター)との間で設立したジョイントベンチャーである。HELPOという医療相談チャットサービスや、OTC医薬品のEC販売などを兼ね備えたサービスを企業・自治体向けに限定的に展開している。ソフトバンクがPCR事業を展開し、自前での検査センターなどの設立をした際の、PCR検査の販売の受け皿となり、2021年は大きく売上・利益を伸ばした。

「あなたと医療を最適な距離に。」LINEのプラットフォームとエムスリーグループの医療分野における知見を活用し、遠隔健康医療相談や医療に関するQ&Aをはじめとするオンライン医療事業を展開しています。

シミックソリューションズ株式会社（元シミックキャリア株式会社）はアウトソーシング事業（製薬業界向けオンサイト業務受託）、製薬業界向け人材派遣事業・人材紹介事業の3領域を展開。また、シミックヘルスケア・インスティテュート株式会社が扱っていた患者支援商品・サービスも継承しており、自己採取子宮頸がんウイルス検査「SelCheck パピア」や、20年以上も名前を変えながら運営されてきた健康ポータルサイト「HelC」などを管理。

電話による健康相談サービス「ハロー健康相談24」や医療関連サービス及び従業員支援プログラム(EAP)関連サービス

海外で活躍している日本人のための、日本人医師によるオンライン医療相談サービス「Yokumiru」を運営している企業。仕事で海外へ赴任されている方、海外出張が多い方、海外旅行に行く予定があるが、体調に自信が持てない方、海外留学生、又は、これから海外留学をする方、外国人医師とのコミュニケーションに自信の持てない方を主な対象としている。利用方法は、インターネットにつながったパソコンやスマホからYokumiruサイトへアクセスするだけである。その後インターネット上の相談室で日本人医師とリアルタイムなビデオチャットによる相談が行える。外務省のデータによると2017年時点で日本企業の海外拠点数は75,531拠点で、日本企業の海外進出は年を追うごとに加速しており、過去5年間で見ると約18%アップ（11,752拠点の増加）という、まさに右肩上がりの状況となっている。 当然それに伴い、海外で生活する日本人も増加している。クリニックでは、海外で活躍する日本人の患者さんから、海外での医療に関する不安・不満を聞くことがたびたびある。ただ、その都度現地に行って診察する、というわけにもいかない。そんな中、今はインターネットを使ったオンライン診療が日本でも始まった。インターネットを使えば、正確な診断や治療はできなくても、せめて日本語で親身になって相談することはできるのではないか？、そのような思いからオンライン医療相談サービス「Yokumiru」はスタートした。

ファミワンは、不妊症看護認定看護師を中心に妊活の専門家がLINEを使って相談や、アドバイス、情報を提供している会社。 代表取締役の石川氏自身が、当事者として経験した妊活不妊の課題を、もう次の世代に繰り返さないために設立。掲げるビジョンは「子どもを願うすべての人によりそい、幸せな人生を歩める社会をつくる」。 顧客に提供しているサービスとしては、専門家へのLINE相談サービスや妊活に関するライブ動画やメディアの配信サービス、キャリア紹介サービスなどのto C向けがメイン。2021年からは、会社の福利厚生として従業員向け妊活支援を行うなどto Bにもサービスを広げている。

妊活／妊娠・出産／育児／ライフスタイルの領域で、ウェブサービスやアプリを提供

ディー・エヌ・エーと住友商事により設立された会社

2013年に設立。東京都に本社を置く医療系プラットフォーム。「医療における情報の非対称性」という課題に取り組み、誰もが主体的に医療を選択できる社会をつくることを目指す。提供するサービスには、患者向けの医療情報メディア「Doctorbook」、歯科医療従事者向けのオンラインプラットフォームメディア「Doctorbook academy」、医療従事者向けメディア「Clinical Cloud」の3つがあり、2022年3月には、合計の会員数が10万人を超えた。「Doctorbook」では、患者が病名・症状・治療方法などから、医師が動画で解説する医療情報にアクセスすることができ、治療の選択肢を知ることをサポートする。「Doctorbook academy」では、歯科治療や症例について各分野のオピニオンリーダーが動画・セミナー形式で説明し、歯科医療従事者の臨床を支援する。また、2022年7月時点で25社と協賛しており、歯科製品のパンフレットも閲覧可能。有料プランには個人向けと医療法人・クリニック向けがあり、有料会員は1万人を超える。「Clinical Cloud」では、疾患病態・手術手技などの動画を配信し、医療用医薬品や医療機器の検索も可能。

AIチャットボットによるセルフケアの支援

メディア運営、料理教室など。

医師にオンラインで相談可能なメディアの運営，web広告事業などを展開

健診受診率向上事業 / 生活習慣病重症化予防事業 / 後期高齢者向け予防医療事業 / 医療費分析事業 / コンソーシアム型疾患啓発事業 / 調査研究事業

『どこに住んでいても、どんな社会経済的状況においても、妊娠、出産、子育て、成長を経て、また次世代に続く、その一連の成育過程が健やかである社会を実現します』というビジョンを掲げ、医療相談サービス「小児科オンライン」「産婦人科オンライン」や、メディアの運営を行う企業。小児科オンラインは、保護者からの子どもについての質問や子供自身からの質問、悩みをスマホから毎日24時間小児科医に相談できるサービスである。産婦人科オンラインは、「妊娠、出産、育児、そして女性自身の健康の不安や悩みに寄り添い、解決することで、女性の健康を包括的にサポートし、誰もが明るく前向きに送れる社会の実現を目指す」という個別の理念を別途掲げ、女性の健康に関するあらゆる悩みや不安をスマホから毎日24時間産婦人科医、助産師に相談できるサービス。小児科オンラインジャーナルは赤ちゃん・子どもの健康や病気、発達について、全記事を小児科医が執筆しわかりやすく解説するウェブメディア。産婦人科オンラインジャーナルは、妊娠中〜産後の不安を含む女性のココロとカラダの健康について、全記事を産婦人科医・助産師が執筆し、解説するウェブメディアである。2022年5月時点でも小児科/産婦人科オンラインのサービスは企業や自治体に順次導入されており、今後ますます拡大していくことが予想される。