「テクノロジーとのつながりで健康意識の温度をあげる」をミッションに、予防医療テックで職域向けにオンライン診療や禁煙サービスなど健康支援プログラムを提供するスタートアップ。 2011年の創業以来、「オンライン禁煙診療」や、オンライン問診を起点に従業員の心身の健康課題を可視化し、必要な医療へのアクセスや組織の生産性向上につなげる「Rasika」「FEMCLE」などの企業向けヘルスケアサービスを展開している。延べ174組合、企業1,550社への健康サポート実績があり、加入者数約600万人以上のネットワークを有している。 「健康」とは、“自分らしくあることを阻害する、こころとからだの不調がないこと”と定め、創業以来、あらゆるネットワークを活用し、企業コミュニティを通じて人々の健康意識の向上に努めている。 2020年12月1日には、加賀電子を引受先とした第三者割当増資を実施した。また、2022年3月30日には、総額5.5億円の資金調達を行い、累計調達額は8億円となった。調達した資金は、主にプロダクトの機能拡充、及び質の高いサービス提供のための人材採用に充てる予定としている。

「行動変容」をキーワードに同社が開発した、「みんチャレ」という5人1組として共通の目的を持った仲間同士が集まるアプリで生活習慣病の治療を進める。 ソニーの新規事業創出プログラム「Seed Acceleration Program」から「みんチャレ」をリリースしたことをきっかけとして、2016年12月にエーテンラボ株式会社を設立、2017年2月ソニー株式会社から独立した。 「みんチャレ」はGoogle Playベストアプリを3度受賞するなど極めて好評であり、ほかにも日本糖尿病情報学会への登壇、経済産業省ジャパン・ヘルスケアビジネスコンテスト2020　優秀賞受賞、東京都 UPGRADE with TOKYO　優勝などの実績を残しているほか、経済産業省の2種の事業に採択されている。 もともとはヘルスケア領域には展開していなかったが、2020年にみんチャレMedicalを提供したことを皮切りに、2021年7月にはみんチャレ Healthcareフレイル予防事業、同年9月にはみんチャレ Healthcare生活習慣病予防事業を展開した。 株式会社Cureappは「治療アプリ」（同社の登録商標）を通じて行動変容をキーワードにヘルスケア領域で事業展開を行っているため、ヘルスケア領域においては2社の競合が起こることが予想される。 なお、CureAppはヘルスケア領域に特化している一方で、エーテンラボはヘルスケア領域のみならず企業を通じてユーザー向けにサービスを提供するtoB領域など、さまざまな領域に幅広く展開している。

2016年に創業した、愛知県に本社を置くデジタルヘルススタートアップ。Myscope, Mystarの2つの事業を進める。 Myscopeは⽣活習慣病・⾎管病発症リスクが予測できる医療データ解析サービス。同社の重症化予測モデルを用いることで、レセプトデータならびに特定健診結果より、加入者一人ひとりの5年以内の重症化イベント発生率を算出し、重症化予防事業での「1.重症化リスクの高い対象者を抽出」「2.介入効果を評価」する。この上でMyscope+において保健事業をはじめとした施策実施に向けたアドバイス、提案を行う。 Mystarはかかりつけ医・主治医と連携を図りながらモニタリング機器を利⽤し、医療専⾨スタッフから健康づくりの個別指導を提供するサービス。ユーザー一人ひとりにモバイルアプリとライフログのモニタリング・デバイスを使用してもらい脈拍や歩数、塩分摂取量などのライフログをアプリに同期することで医療専門者が分析を行い、一人ひとりに最適化された健康づくりプランを提案する。あわせて約2週間に1回のペースで、医療専門者との電話面談を行い、モチベーションを保つほか医療専門者が一人ひとりの生活習慣や状況を考慮し、最も学習効果が高くなるタイミングで学習教材を送信する。なお、対象疾患は脳こうそく、心筋こうそく・狭心症、高血圧症、脂質異常症、糖尿病であり、通院中の患者のみがサービスを受けられる。

「一人ひとりの健康管理・健康行動を支援することで健康生活と健康寿命の延伸に貢献する」ことをミッションに掲げ、各種健康管理サービス（ICT面談など）、バリューカフェテリア®システム（健診予約、健診結果管理、 特定保健指導、カフェテリアなど）の提供、健康保険組合の設立支援・人材派遣などの事業を行う。 代表取締役である藤田美智雄氏は、サラリーマンから41歳で独立し「健康管理のプラットフォーム」を掲げ、企業・健康保険組合・健診機関・個人を対象とした支援サービスを提供を開始した。当初は、健康保険組合がメインのターゲットであったが、国が企業の健康診断を義務化するとターゲットは企業にも広がり顧客が大幅に増加。現在では、健康経営を実践する企業の健康管理業務全般をサポートし、「健康管理のインフラ」企業として牽引している。

クラウド型健康管理サービス「first call」の運営、ライフログプラットフォーム事業

健康保険組合向け特定保健指導サポートや健康経営サポートを実施。toC向けアプリの食事管理サポートアプリであるMealthyを活用しながら、特定保健指導をメインに事業拡大を行っている。創業後はPlug and PlayやデジタルガレージのOpen Network Labなどのインキュベーションプログラムに参加しながら初期ビジネスの磨き込みを行った。その後帝人ファーマやフィンテックグローバルなどから資金調達を行っている。

ディー・エヌ・エーと住友商事により設立された会社

生活習慣病を中心とする慢性疾患に特化したオンライン診療サービス「Medically（メディカリー）」の提供

医療ビッグデータを活用したサービスを提供する企業。主に、保険者支援、ヘルスデータプラットフォーム、ビッグデータの３つの事業を行なっている。 保険者支援では、保健事業のPDCAを円滑に推進するためのWebベースの支援ツール「らくらく健助」健康診断や、人間ドックの結果通知、生命保険の料率計算など、様々な場面で利用されている「健康年齢」というサービスの提供を行っている。ヘルスデータプラットフォーム事業では、単なる健康診断結果の保存・表示にとどまらず、JMDCが蓄積した膨大な医療データの分析に基づいて一人ひとりのユーザーに合わせた個別アドバイスや疾病リスク表示を行う「PepUp」を提供している。「clintal」では健康相談チャット、医師検索、医師紹介などのサービスを提供している。 ビッグデータ事業では、全数調査が可能なリアルワールドデータである「JMDC Claims Database」を活用して、独自のデータ処理技術や分析ノウハウを生かしたソリューションを提供している。 2013年よりノーリツ鋼機の子会社であったが、2022年2月にオムロンが33%の株を取得した。