1976年9月に創業し、翌年の11月、キャノン販売会社と共同開発した日本初の歯科医院用保険請求コンピューターを発売。「もっと、人と医療のそばへ。」という企業理念のもと、歯科向けのソフトウェアの開発・販売・サポートを行う。「MIC WEB SERVICE」プラットフォームを介して、電子カルテ・レセプト・訪問診療対応・会計などの様々なサービスを内包する「palette」を中心に、歯科医院の状況・規模・経営計画などに応じた月額制拡張サービスも提供する。サービスのラインナップは全部で86種類であり、自動釣銭機連携システム・診察券アプリ・クラウド型の予約管理システム・歯科材料などの在庫管理システムなどを通して歯科医院のDXを推進。そのほかに、患者へのブラッシング指導を支援する口腔ケアサービス「Curline」を提供。「Curline」では、歯科医院での診察時に専用の電動歯ブラシに設定された歯のブラッシング方法・スマホアプリのガイドに従って、患者が自宅で歯みがきを行い、その歯みがきデータをクラウドで歯科医院に共有することで、次回の診察時に患者へのフィードバックが可能。2018年度の「グッドデザイン賞」を獲得。

「歯科医療のパラダイムシフトをICTの世界から」という言葉の通り、歯科医院・病院歯科向けに医療情報システムなどを提供する企業。1982年に設立し、1990年に歯科市場に初めて歯科電子カルテシステムをリリース。社名は「Medicine(医学)、Education(教育)、Dentistry(歯学)、Information(情報)、Agriculture(農業)」の頭文字に由来。企業理念は「grow up together」。歯科カルテシステム以外のICTソリューションは、予約・予定管理システムや自動精算機などの受付・会計ソリューションによる歯科医院のDX推進、歯科画像への書き込み・提供文書の作成を行うシステムやマイクロスコープ・位相差顕微鏡との連携システムによる患者への説明支援、訪問歯科支援、歯科医用画像の管理など。そのほかに、歯科放射線専門医を通した読影支援や歯科・医療従事者向けのセミナー・動画共有サイトの運営、AIを活用した骨粗鬆症スクリーニング用の医療連携ソフトウェアの研究開発も手掛ける。また、働き方改革や社員の健康保持増進に積極的であり、経済産業省から3年連続で「健康経営優良法人」の認定を受ける。

2000年1月、歯科関連製品を扱う商社として設立。石川県に本社を置く。2016年5月に、株式会社日本格付研究所(JCR)による「JCR中堅・中小企業格付け(継続)」では最高評価の「aaa」を取得。同年6月には、東京証券取引所TOKYO PRO Marketに上場し、2019年12月に東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に市場変更。また、同月、経済産業省の「地域未来牽引企業」に選定。通販や歯科技工物制作、デンタルマガジン出版、ホームページ作成代行、医療機関向けの電気販売・買取、歯科医院の予約管理システムの提供などの事業を手掛ける。通販に関しては、歯ブラシの販売本数・通販売上高が歯科業界NO.1。全国の歯科医院の9割以上、約6万軒と取引を行っており、歯科用の機材・ソフトウェアの提供も販売。また、歯科だけではなく、病院・一般診療所・介護施設・動物病院・一般向けなどに対象を拡大しており、カタログやオンラインストア「Ciモール」を通して製品を販売。電気事業では、Ci商品購入金額の1%分の割引制度や太陽光パネル設置サービス、電力市場を利用しない仕組みなどがあり、「Ciでんき」の2021年時点の契約件数が17,000件を超え、医療機関向けではトップシェアを誇る。

明治39年(1906年)に創業した老舗歯科機械メーカー、ヨシダグループの企業の1つ。株式会社ヨシダデンタルシステムは2000年に設立され、「デジタルコンピュータ・システム開発をはじめとする洗練された歯科医療ソリューションを…」という言葉の通り、歯科用レセコンなどソフトウェアの開発を行い、歯科医院・医療機関のDXを推進。グループ全体の売上高のうち、画像診断関連機器・コンピュータ関連が40%を占めており、その一部を担う。開発した製品は、レントゲン写真などのデジタル画像やカルテなどの複数のソフトを同一画面上で操作を可能にし、患者へのプレゼンテーションを支援するトータルビュアーシステム「action GATE」、受付業務・診察業務・統計情報集計が可能なカルテコンピュータ「Profit QUATTRO」、電話CTIと連動した患者検索機能や診察券アプリ「e-Apo診察券」との連携機能を持つ予約管理システム「e-APO PRO3」、患者への画像やコメントを交えた治療情報の発信が可能なポータル管理ソフト「My Page」、タブレットで患者に直接入力してもらう問診入力ソフト「e-問診票」など。

1979年4月に東京の浅草橋で歯科用レセプトシステムのソフトウェアメーカーとして創業。歯科医療情報システムのトップメーカーであり、1996年に売上・販売台数が業界No.1を達成。2018年に株式会社NSホールディングスと合併し、現在の株式会社ノーザを設立。全国13の拠点を持ち、2021年11月期の売上高は51億9200万円。東京証券取引所JASDAQスタンダードへの上場を予定していたが、2022年2月、新型コロナウイルス オミクロン株の世界的な感染拡大や株式市場全般の動向などを理由にIPOを中止。事業では、歯科向けに歯科電子カルテシステム「WiseStaff」や歯科予約管理システム「予約Premium」などを、医科向けには透析業務支援システムやMac専用電子カルテを提供し、歯科医院を中心とした医療機関のDXを推進。歯科向けのシステムについては、全国の導入件数約1万件の実績を持つ。MDS事業部の事業については、2021年に設立したノーザ販売株式会社に引き継がれ、ノーザ販売株式会社が多血小板血漿対応機器(TruPRP)システムや口腔蛍光装置、「Plackers」、「VOYAGE」ブランドの口腔内衛生用品を提供。

歯科用コンピュータシステム事業やWebマーケティング支援、AI開発、セミナーの配信を行い、「歯科業界全体のデジタルトランスフォーメーション(DX)を推進することが使命である」と考える。提供するクラウド型レセコン「POWER5G」は、「テクノロジーの力(パワー)で、医院様の課題を解決する第5世代のレセコン」という意味。特徴は、リモートアクセス・キャッシュレス決済・マイナンバーなどを利用するオンライン資格確認・データ移行サービス・土曜日も対応するサポート体制など。Webマーケティング支援は、2020年11月に資本業務提携契約を締結したコクハク株式会社によって提供され、歯科医院のWebサイト改善やMEO対策などを行うことで、新規来院患者数を増加させる。歯科エックス線画像診断AIの開発では、歯科医療の標準化・AIとのダブルチェックによる読影ミス削減・歯科医療の効率化を推進。具体的な機能は、患者に使用されているインプラントのメーカー・機種の特定、歯式の自動検出。また、セミナーは、お昼休憩の時間帯(13:30~14:00)までの30分間、歯科医院での働き方や経営などに関する情報をオンライン配信。無料で参加可能。

海外の先端的IT技術製品の輸入・販売、並びに製品の導入運用支援関連製品を利用したクラウドサービスの開発を行う。

2005年5月に東海大学発ベンチャーとして設立。社名は「Open Technology」に由来。「歯科診療の高度化と医療機関の経営安定化を通して、健康で豊かな社会創りに貢献」することを目指し、歯科用電子カルテ・レセプトシステムなどの事業を手掛ける。2013年6月、厚生労働省の「歯科診療情報の標準化に関する実証事業」の実施会社に選定。2006年に歯科用初のSOAP方式電子カルテシステム「Opt.one®」の販売を開始し、2019年に「Opt.one3」として電子カルテ三原則に対応。「Opt.one3」やオプションサービスの特徴は、AIによる治療計画・カルテ作成支援、問診票作成、訪問診療対応、他社の予約管理・レントゲンシステムとの連携、服薬内容のチェックによるヒヤリ・ハットの防止、歯科衛生士の業務記録、レセプト業務、歯科医院内の情報集計、診察時の会話の自動テキスト化、カルテの記入漏れを防ぐ機能を持つことなど様々。2018年12月時点で、累計3000システムの設置を達成する。また、「Opt.One®」の開発技法は、オーム社が出版する「IT TEXTソフトウェア工学」の題材にもなっている。

2016年設立。国内最大級のライフハック動画メディア「soeasy」とスマホマニュアル動画「soeasy buddy」を提供する。「soeasy」では、役立つアイデアを15秒の動画に収めて、自社サイトやSNS「TikTok」・「Instagram」、「Youtube」、「Yahoo!」で発信。2022年3月には、Youtubeチャンネルの動画が合計再生回数77,777,777回を突破。ノウハウを活かして、企業や政府機関のプロモーション動画の製作・運用代行も行う。「soeasy buddy」では、動画等でアイデアをやノウハウを共有するサービスを提供する。美容サロン向けには「soeasy buddy for beauty」、歯科医院向けには「soeasy buddy for dental」を展開。動画・PDF書類によるマニュアルを作ることで、スタッフへの教育時間削減・スタッフの成長促進・離職率低下等によってコストを削減し、サービスレベル向上も図ることが可能。機能としては、分類ができるフォルダ機能、院内の情報共有・コメント等が可能なSNSタイムライン機能、スタッフによる動画視聴の進捗度の把握が可能な管理機能がある。

2017年に、株式会社デンタルアシストとして設立。歯科技工物の製造販売を中心としていたが、2021年にヘルスケア領域に参入する際に商号を変更。同年、腸内細菌検査サービスを提供する株式会社マイクロバイオータ、デジタルマーケティング業務を行う株式会社CONTEEを吸収合併。中国やアメリカ、インドなどに子会社を設立し、海外展開も行う。三井住友銀行より「SDGs推進融資」を受けるなど、SDGｓ事業に積極的であり、女性活躍企業指標「えるぼし」の3段階目認定取得や多様性を尊重する行動基準を定めるなどガバナンス向上にも取り組む。「未病」をキーワードに、事業では、歯科技工物製作及び歯科医療のDX推進を行う「デンタル事業」、歯の状態を確認するアプリ「ハオシル」・技工物発注システムなどを開発及び提供する「メディカル＆デンタルDX」事業、インソールの開発や足の健康を扱うサイト運営をする「バイオメカニクス」事業、腸内細菌検査やサプリメントを提供する「腸内細菌」事業を行う。R&D部門では、細胞表面センサーや口腔内・腸内細菌叢についての研究開発、骨リモデリング関連の共同研究を東京大学や大阪大学と行う。

医療トレーニング、教育に使用する症例の3DVRライブラリの構築やCT画像等を基にした3DVRでコミュニケーションをできる医療向けサービス「Holoeyes VR」の開発

病院DBの提供

電話による健康相談サービス「ハロー健康相談24」や医療関連サービス及び従業員支援プログラム(EAP)関連サービス

「医療が届かないところに医療を届ける」をミッションに掲げる企業。僻地や離島、新興国など眼科医が不足する世界中の場所で、人々が平等に眼科疾患の予防・早期発見・早期治療へアクセスすることを可能にし、光を失う人たちを減らすべく事業に取り組む。サービスとしては、「Mobile Eye Doctor」、「MS1」などを提供している。「Mobile Eye Doctor」は、眼科医と眼科医療へのアクセスを必要とする全ての人々を繋ぐ遠隔医療サービスである。また他方で、眼科医以外の方でも診察に必要なクオリティの眼画像を簡単に撮影できるスマートフォン接続型の眼科診療デバイス「MS1」をタカギセイコーと共同開発し、多くの国で販売している。また、この「MS1」を専用アプリケーションと組み合わせて利用することで、眼科診療の経験がない人でも、診療に必要な問診を行うことや眼画像の使用、遠隔で眼科医に相談することを可能にしている。2020年10月にはタカギセイコーを引受先とする資金調達を実施した。MITAS Medicalのソフトウェアの強さとタカギセイコーの生産設備や販路を組み合わせることで、今後もより一層課題解決に尽力する。

「インターネットを通じて、世の中の時流を変えることに挑戦する企業」と自社のことを伝えている企業。クラウド型管理システム「ジョブカン」や電子カルテサービス「CLIUS」などを提供する。「ジョブカン」は勤怠管理を始めとし、経費精算・ワークフロー・採用管理・労務HR・給与計算・BPOの7サービスからなる、バックオフィス業務を効率化するクラウドサービス。あらゆるステージ/規模の企業に対応した設計が成されており、現在150,000社以上が活用している。IT製品比較サイト”ITトレンドの2019年お問い合わせランキング”では、勤怠管理・経費精算・ワークフロー・労務HR・給与計算が第1位を獲得。「CLIUS」はオンライン診療機能を搭載したクラウド型の電子カルテサービスである。訪問診療やグループ医院での診療にも対応しており、パソコン一台で場所を選ばず、患者さまと顔をつきあわせた診療が可能。また、直感的にサクサク操作できる「圧倒的な使いやすさ」が売りで、医師をカルテ業務のストレスから解放する。これだけスタートアップの資金調達が容易になっている中で、創業以来、自己資本経営を貫いているという特徴がある。

株式会社walkeyは、朝日インテック社が蓄積してきた多様な素材加工技術、様々な産業ニーズに応えた機器開発の技術力と、quantumがこれまで培ってきた新規事業開発および運営のノウハウ、人を中心としたサービス／プロダクトデザイン力や人の心を動かすコミュニケーション力を掛け合わせ、人がいつまでも健康に歩き続けることのできる、“歩行100年時代”の実現に向け、取り組んでいる。 walkeyは人がいつまでも自分の力で行きたいところに行き、会いたい人に会い、見たい景色を見たいという思いを叶えるべく、コロナ禍で人が出歩かなくなったことから、さらに落ちている歩行力を向上させるための機器とサービスになっている。 人生100年時代を見据え、歩くことについて本気で考え抜き、ゼロから開発した歩行専用のトレーニング・サービスである。主に提供しているサービスは、①歩行の専門家とともに発案したトレーニング・プログラム②国内トップクラスの医療機器メーカーが設計した専用機器③続かない人も続けたくなるように工夫を盛り込んだアプリ、の３つである。 専用デバイスは独自に開発されたもので、マットの上にワイヤーを引き出して負荷を与えるための装置を2つ設置。1台で120種類以上の様々なトレーニングが行えるようになっている。 walkeyの特徴は、専用のトレーニングデバイスを用意するだけでなく、歩行の専門家が診断結果に応じて一人一人に合ったプログラムを提供し、トレーナーによる指導が受けられるラボも用意したサービスとなっていること。自宅では専用のデバイスと専用のアプリを使った、1日約30分のエクササイズを行い、2週間に1回60分のラボでの指導を受けるのがセットになっている。

株式会社xCuraは、『テクノロジーによる、痛み・不安の軽減』という理念をもとに2021年に設立した企業。xCuraは、痛みや不安を我慢するだけだった医療体験にイノベーションを起こし、XRによる新しい医療体験を提供する。現在、開発中の"XR Therapy"は、患者にVRを装着しながら治療することにより、快適な治療体験を提供するサービス。 VR映像により、呼吸のタイミング・長さをガイドし、リラクゼーションを促す。 また、心理療法で使用される技法をデジタル化することにより、VR映像に意識を集中させ、痛み・不安から、意識を逸らせる。 現在、歯科クリニックにて実証実験を実施しており、2022年内にサービスをリリース予定。痛みや不安の大きい治療・検査では、診療科目問わず使用可能なサービスとなる予定だ。

デジタル医療等のITソリューションおよびプラットフォーム、ならびにアプリケーションに関する開発・運用・保守、許認可取得に対する支援サービス

エムスリーとソニーグループがテクノロジーと医療の知見を融合したソリューション事業を行なう新会社として設立した企業。「クリエイティブな発想と先進技術で、健康で楽しく暮らす人を一人でも増やす」をミッションに掲げ事業を運営している。デジタル技術を活用し、病気の治療を行なうデジタル治療(DTx：デジタルセラピューティクス)を視野に、在宅でのリハビリ支援を行なう身体機能改善事業や高齢期の虚弱予防事業、IoTを用いた医療センシング事業などを展開する方針だ。現在は、脳卒中患者をはじめとしたリハビリ運動を支援する在宅リハビリ支援サービス「リハカツ」を提供している。リハカツでは、ソニーの「姿勢推定技術」と正しく運動が出来ているかを判定する動作解析技術を用い、脳梗塞リハビリのエキスパートであるワイズの協力の下、身体の動きの評価や評価結果に合わせたトレーニングを提案する。また、トレーニングが正しく実施できているかをAIが判定するため、自分のペースで身体に合ったトレーニングを正しく実施できる。理学療法士によるリモートレッスンも定期開催する方針である。