谷村格氏が35歳の時、2000年にマッキンゼーより独立し創業。創業時はソネット・エムスリーという社名で、ソニーからの出資を受けて設立した。マッキンゼー時代のパイプを活用し、製薬企業向けにMRのオンライン化を支援する、MR君の提供を行い始めた。MR君は設立9年目の2009年に、日本人の医師31万人に対して17万人(シェア約50%)を獲得するに至った。2004年にはマザーズへの上場を果たし、その後2019年には時価総額2.7兆円を記録するまでに成長した。 業態としては、MR君を中心としたマーケティング支援領域や、治験実施支援機関であるCROやSMOを多数買収し、治験領域でも積極的な展開を行っている。 また、海外の医師プラットフォーム事業者も積極的に買収し、世界で600万人の医師登録者数を記録するまでになった。 2019年にはLINE社と合弁会社であるLINEヘルスケアを設立。オンライン診療領域にも展開を進めている。

2018年に創業した東京都に本社を置くスタートアップ企業。2型糖尿病を対象とした糖尿病管理指導用モバイルアプリケーションの開発を行っている。大日本住友製薬と共同開発契約を結び、2020年8月に２型糖尿病患者を対象としたモバイルアプリケーションSMC-01の治験を開始した。 SMC-01は、医師の指導下で利用され、患者の自己管理をサポートすることにより患者の行動変容を促し、血糖コントロールが改善されることをコンセプトとしており、医療機器として薬事承認を取得することを目指して開発されたモバイルアプリケーションで、治験においてはベースラインからのHbA1c値の変化量を主要評価項目として、SMC-01を使用しない患者を対照とし、SMC-01を使用した患者において血糖コントロールの改善が認められるかどうか検証された。 2022年2月10日、同社は治験における解析の結果、当該主要評価項目において臨床的に意義のある群間差は認められなかったと発表し、契約満了に伴ってSMC-01の開発の中止を発表した。 同社はその後も開発計画を進める方針で、第10次ものづくり補助金への採択、AWS Startup Rampへの採択を勝ち取っている。

「より良いアウトカムを求める世界の医療従事者のために」をミッションに掲げ、医療業界への貢献に取り組む医療×ITスタートアップである。医学情報へのスムーズなアクセスを実現するアプリの開発等を通して医師の負担を軽減し患者に向き合う時間を増やすこと、そして製薬企業に対して適切なタイミングで医薬品情報を医師に届ける機会を作ることで、医療業界全体のアウトカムの向上に貢献することを目指す。 具体的には、医学生向けの国内最大の研修病院口コミメディアサービス「HOKUTO resident（ホクトレジデント）」や、医師向けに診療ガイドラインや薬剤情報、抗菌薬(腎機能計算機能付き)、計算ツール、診断・治療（MSD）、UpToDate®、論文（Pubmed）が検索できる臨床支援アプリ「HOKUTO」の提供を行う。 また、製薬会社向けの医薬品デジタルマーケティング支援サービスである「HOKUTO Marketing Solutions」をリリース予定である。

2006年に設立した総合医療情報メディアを提供する会社。本社は東京都にある。日本最大級の病院検索、薬検索、医療情報サイトなど、複数の有用なサイトやアプリを運営する。「情報を届けること、人を動かすことに特化したメディカルマーケティングの実践者となり医療業界の課題を解決する」という企業理念のもと、適切な医療情報を提供している。社名はQuality of Lifeから。生活者に正しい知識を広めることで病気の予防、早期発見と治療につなげ、生活の質を向上させることを目的としている。 月600万人が利用するコンシューマー向け医療情報サイトQLifeでは病院検索ツール、薬や治験の情報提供、治療継続の支援などのサービスを提供する。医療従事者に向けたサービスも展開しており、QLifeProを始めとするより専門的な医療情報や医療現場で利用できるツールも提供している。同時に大手ポータルサイトや製薬会社などにコンテンツを提供している他、マーケティングや病院向けの運営支援も行っている。2016年にはエムスリーに買収され、完全子会社となった。メディアサービスの強化や製薬会社向けマーケティング支援サービスの拡充を図る。2017年にエムスリーから有瀬和徳氏が社長に就任した。

テクノロジーを活用したPHR（Personal Health Record）サービスの提供を通じて患者さんをサポートし、その実現に貢献することで、時と場所を選ばず、患者さんが自らの医療情報を得られ、行動・判断ができ、主体的に治療を進めていくことができる社会を目指す。 その実現のために、Welbyは医療関係者や医療を取り巻くプレーヤーの皆様とともに共同でツールやサービスの開発・運営を行う。患者と医療機関をつなぐインフラを創造することで、患者が「自ら情報を得て」「自ら行動し」「自ら判断する」手助けをする。 サービスとしては、生活習慣病や、その他多種多様な症例に合わせて、患者さんの「自己管理」をサポートするサービスやアプリなどのツール開発・運営事業を行っている。 また、医療業界を取り巻くプレーヤー（製薬企業、医療機器メーカー、医療関係者、地方自治体等）に対するマーケティングやプロモーション支援、調査・分析事業なども行う。

日本では社会保障費や医療費の増大が続く一方、薬価の削減など医療・製薬業界の取り巻く環境は加速度的に変化している。２０１７年に設立された株式会社フラジェリンは遅れている業界のDX化を目指すベンチャーである。「ソフトウェアの力で、仕組みや１人１人の働き方を変えていくこと」をモットーにしており、製薬会社向けSaasを展開し、医療現場と製薬会社を繋ぐコミュニケーションプラットフォームの構築に取り組んでいる。主力サービスのShaperon（シャペロン）は製薬・医療関連企業のプロモーション効率化・リスク管理強化により「カスタマーメッセージプラットフォーム」として医療従事者のやり取りが１ツールで完結するように設計されている。またHP・オウンドメディアとの連携によるWeb関連データ、SFA・メール等の情報提供活動データなどを統合・解析し、ターゲティングやセグメント分析、AI/機械学習の活用といったマーケティングオートメーションによるプロモーションの高度化も実現している。 業界のコンプライアンス基準、ガイドラインに準拠したマーケティングも支援しており、メールからweb会議まで不適切なものがないかチェックするサポートも順次提供していく予定。

シミックソリューションズ株式会社（元シミックキャリア株式会社）はアウトソーシング事業（製薬業界向けオンサイト業務受託）、製薬業界向け人材派遣事業・人材紹介事業の3領域を展開。また、シミックヘルスケア・インスティテュート株式会社が扱っていた患者支援商品・サービスも継承しており、自己採取子宮頸がんウイルス検査「SelCheck パピア」や、20年以上も名前を変えながら運営されてきた健康ポータルサイト「HelC」などを管理。

シミック・アッシュフィールド株式会社は、国内CROのリーディングカンパニーであるシミックグループと欧州最大のCSO企業であるAshfield社（本社：英国）を有するUDGヘルスケアグループの合弁会社として2014年に誕生。人と人が実際に面会する対面チャネルと、webや電話などのメディアを通じて情報提供・収集などを行うリモートチャネルを介して、多様な経験を持つ多様な人材それぞれの高い専門性を活かしながら、ヘルスケア企業 - 医療従事者・患者さん間の医療・医薬に関する情報コミュニケーションを支援している。マーケティングのパフォーマンスを向上させることを主眼とするコマーシャル領域、製品価値を最大限に活かすことを目指すノン・コマーシャル領域に事業領域を2分割し、前者のソリューションとしてMR人材派遣, リモートディテールなどを、後者のソリューションとしてはコンサルティング, MSLトレーニング, MAアカデミー, 患者さん支援プログラムなどを提供。

オンライン診療のプラットフォームである「curon」などを運営しているスタートアップ。 患者は自身のスマートフォンで「curon」を使用可能で、医師や薬剤師も病院や薬局のパソコンから使用可能。予約、問診、診察、決済、医薬品の配送など一連の⼿続きをオンラインで完結させることができる。 この「curon」に加え、薬剤師がオンラインで服薬指導をできるサービスである「curonお薬サポート」を運営している。 そのほか、デジタルセラピューティクス事業と保険事業を行っている。デジタルセラピューティクス事業では手術患者の退院予後管理の向上に関する研究、産後うつの治療に向けた名古屋大との共同研究を行なっている。保険事業に関しては、MICIN少額短期保険会社ががん保険などを提供している。 2021年1月にはSBIインベストメント、H.U.グループInnovation Growth Ventures、富国生命保険、明治安田生命保険、日本生命保険などと資本業務提携を締結。合計調達金額は52億円と推測されている。

医療現場におけるデータ活用

1992年に日本で最初のCRO企業として始動した治験支援領域のリーディングカンパニーである。韓国、中国市場への進出を経て、2002年株式店頭公開、2004年東証第二部上場、翌年第一部指定。2012年には会社分割により持株会社制へ移行、多くの子会社を傘下に抱える形に。海外では約10の国と地域で現地法人を設立、国内ではオーファンドラッグ販売、ヘルスケア領域での新規ビジネスモデル創出支援、自己採取HPV検査など幅広い領域を扱うようになった。近年は他社と共同での医療デジタルソリューションの開発を得意とし、代表例にSONYから継承した電子おくすり手帳「harmo」がある。2021年4月には「harmoワクチンケアwithコロナ」を公開、7月にはharmo株式会社の設立が発表、9月にはバイエル薬品株式会社との提携を発表、harmoを併用禁止薬検知システムに使用するなど臨床試験への活用例を見せた（子会社のページも参照されたい）。他にも、2020年にはサスメド株式会社と共同でAIビッグデータ簡易解析やDTx開発支援のサービスを開始したほか、MICINと共同でオンライン診療機能を搭載したバーチャル臨床試験システム「MiROHA オンライン診療」の提供を開始した。翌年にはMONET Technologies株式会社と共同で医療Maas事業開発プログラム「MONET LABO『医療』」を開始した。

医療ビッグデータを活用したサービスを提供する企業。主に、保険者支援、ヘルスデータプラットフォーム、ビッグデータの３つの事業を行なっている。 保険者支援では、保健事業のPDCAを円滑に推進するためのWebベースの支援ツール「らくらく健助」健康診断や、人間ドックの結果通知、生命保険の料率計算など、様々な場面で利用されている「健康年齢」というサービスの提供を行っている。ヘルスデータプラットフォーム事業では、単なる健康診断結果の保存・表示にとどまらず、JMDCが蓄積した膨大な医療データの分析に基づいて一人ひとりのユーザーに合わせた個別アドバイスや疾病リスク表示を行う「PepUp」を提供している。「clintal」では健康相談チャット、医師検索、医師紹介などのサービスを提供している。 ビッグデータ事業では、全数調査が可能なリアルワールドデータである「JMDC Claims Database」を活用して、独自のデータ処理技術や分析ノウハウを生かしたソリューションを提供している。 2013年よりノーリツ鋼機の子会社であったが、2022年2月にオムロンが33%の株を取得した。

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