サスメドの目指すものは持続可能な医療（Sustainable Medicine）である。具体的な事業としては、治療用アプリの開発やプラットフォームの提供、ブロックチェーンを活用した臨床試験システムの開発・販売、統計解析・機械学習による医療データ解析及びコンサルティングサービスの提供などを行っている。 代表取締役の上野太郎氏（医師）は、睡眠を専門とし、外来治療を進めながら睡眠医学・睡眠医療分野での研究を続けている。 開発している不眠症治療用アプリは薬を使わずに、プログラムによって睡眠障害の治療を行うものであり、医療機器としての承認を目指して、2016年9月から複数の医療機関との臨床試験を進めてきた。 また、データから自動的に機械学習の予測モデルを構築することで医療データ・健診データ・レセプトデータへの適用が可能なAI自動分析システムや、ブロックチェーン・機械学習でモニタリングを高度化し医薬品・医療機器開発を効率化することが可能な臨床開発支援システムなどのプロダクトを提供する。 2019年7月には経済産業省、日本貿易振興機構、NEDOによるスタートアップ支援プログラム「J-Startup」に選定されており、2021年11月には、東京証券取引所マザーズ市場への新規上場が承認され、同年12月24日に上場を果たした。

慶応義塾大学の先輩、後輩であった佐竹晃太氏、鈴木晋氏が創業。 医学的エビデンスに基づいた疾患治療用プログラム医療機器である「治療アプリ」の開発、製造販売を通してニコチン依存症、高血圧、NASH等の治療に取り組む。「治療用アプリ」はこれまで蓄積されてきた、言語化されてこなかったエビデンスや知識を解きほぐしソフトウェア化したもので、これを通じて行動変容に力点を置いた標準治療とすることを目指す。禁煙アプリについては、呼気一酸化炭素濃度の小型測定器も併せて開発することで、自宅でも禁煙ができているかどうかを手軽にチェックすることができるようにした。（禁煙アプリは薬事承認済）なお、「治療アプリ」は同社の登録商標である。 過去に合計63億円の資金調達を行っており、J-Startupにも採択されている。また、東京都スタートアップ実証実験促進事業「PoC Ground Tokyo」で 「指導員によるオンライン禁煙支援」と「医師によるオンライン禁煙治療」を提供したほか、Japan Venture Awards 大臣賞を受賞するなどの実績も残している。 今後、日本で生み出したモバイルヘルスのモデルをベースに、「日本初のモバイルヘルスソリューション」として順次世界に展開していくことも視野に入れている。

2018年に創業した東京都に本社を置くスタートアップ企業。2型糖尿病を対象とした糖尿病管理指導用モバイルアプリケーションの開発を行っている。大日本住友製薬と共同開発契約を結び、2020年8月に２型糖尿病患者を対象としたモバイルアプリケーションSMC-01の治験を開始した。 SMC-01は、医師の指導下で利用され、患者の自己管理をサポートすることにより患者の行動変容を促し、血糖コントロールが改善されることをコンセプトとしており、医療機器として薬事承認を取得することを目指して開発されたモバイルアプリケーションで、治験においてはベースラインからのHbA1c値の変化量を主要評価項目として、SMC-01を使用しない患者を対照とし、SMC-01を使用した患者において血糖コントロールの改善が認められるかどうか検証された。 2022年2月10日、同社は治験における解析の結果、当該主要評価項目において臨床的に意義のある群間差は認められなかったと発表し、契約満了に伴ってSMC-01の開発の中止を発表した。 同社はその後も開発計画を進める方針で、第10次ものづくり補助金への採択、AWS Startup Rampへの採択を勝ち取っている。

「行動変容」をキーワードに同社が開発した、「みんチャレ」という5人1組として共通の目的を持った仲間同士が集まるアプリで生活習慣病の治療を進める。 ソニーの新規事業創出プログラム「Seed Acceleration Program」から「みんチャレ」をリリースしたことをきっかけとして、2016年12月にエーテンラボ株式会社を設立、2017年2月ソニー株式会社から独立した。 「みんチャレ」はGoogle Playベストアプリを3度受賞するなど極めて好評であり、ほかにも日本糖尿病情報学会への登壇、経済産業省ジャパン・ヘルスケアビジネスコンテスト2020　優秀賞受賞、東京都 UPGRADE with TOKYO　優勝などの実績を残しているほか、経済産業省の2種の事業に採択されている。 もともとはヘルスケア領域には展開していなかったが、2020年にみんチャレMedicalを提供したことを皮切りに、2021年7月にはみんチャレ Healthcareフレイル予防事業、同年9月にはみんチャレ Healthcare生活習慣病予防事業を展開した。 株式会社Cureappは「治療アプリ」（同社の登録商標）を通じて行動変容をキーワードにヘルスケア領域で事業展開を行っているため、ヘルスケア領域においては2社の競合が起こることが予想される。 なお、CureAppはヘルスケア領域に特化している一方で、エーテンラボはヘルスケア領域のみならず企業を通じてユーザー向けにサービスを提供するtoB領域など、さまざまな領域に幅広く展開している。

クックパッドのヘルスケア事業部から2016年に独立したクックパッド株式会社の子会社である。ITを活用したヘルスケア事業、生活メディア事業を展開し、その主力事業は「おいしい健康」「くらしのきほん」の二つである。 「おいしい健康」は、病気の予防・管理、ダイエットなどを目的とした、管理栄養士監修のレシピ検索・献立作成サービスである。この事業はもともとクックパッド株式会社が行っており、同社ヘルスケア事業部の会社分割による株式会社おいしい健康設立とともにこのサービスの運営を行うようになった。 「くらしのきほん」は料理を中心にした、暮らしの知恵と学び、大切な心がけを、上質な動画やコンテンツで発信するメディアである。この中には自分が大切にしている「きほん」（心がけや知恵、工夫）を、シェアするためのコミュニティサービスである「わたしのきほん」のも含まれている。こちらは現在は株式会社おいしい健康の取締役である松浦弥太郎氏が「暮しの手帖」編集長時代に立ち上げたウェブメディアであり、同氏事業譲受を受けて株式会社おいしい健康内で従来通りの運営、拡大を目指す。

株式会社CaTeは、「IoT×AI×医療・教育」をテーマに設立された企業である。 現在のメインとなっている事業は1アプリ完結家庭教師スキルシェアサービス「ポケットスタディ」である。これは、日本初の家庭教師スキルシェアサービスであり、有名大学の現役大学生からオンラインで授業を受けることができる。 ヘルスケア領域に関しては遠隔心臓リハビリテーションシステムの開発中である。前述の教育事業において培ったアプリケーションを含めたシステム開発の知見を活かし、外来心臓リハビリを自宅で行うことのできる心臓リハビリ用の治療用アプリの開発に取り組んでいる最中である。これには運動療法のみならず、日々のバイタルデータの共有、生活食事管理、AIによる通知・チャット機能などの行動変容を促す機能が搭載されており、これを利用して包括的な心臓リハビリテーションの提供が可能になるとしている。なお、関連特許出願済みであり、東京都より第2種医療機器製造販売業の許可も取得済みである。2022年3月には、システム開発と臨床研究を進めていくべく、新株予約権の発行によってCoral Capitalからの1億円の資金調達を行っており、今後の発展が期待される。

創業者である高原千晶氏, 高砂好氏は二人とも肌が弱いという共通点の下出会い2022年に創業。皮膚科診療をより良いものにするために、皮膚科のクリニック向けに医師・患者のコミュニケーションを円滑にするためのツールを開発している。具体的には、Hifu-Medという、治療経過及び症状の変化を記録する診療サポートツールの開発を行っている。現状、皮膚科の診察料は単価が低く、利益確保のためには患者数を増やさなければならない都合上診察にかけられる時間が短くなってしまっている。その影響で治療経過を追うことが難しく、また苦痛を訴えたい患者と症状についての客観的情報の欲しい医師との間のコミュニケーションギャップが生まれてしまっている。Hifu-Medを使うことで、症状の変化などを記録してもらい、短い時間でもスムーズな診察を行うことができるため患者との信頼関係が生まれ、結果として継続患者の増加にもつなげることができる、としている。21年8月：U-25 Kansai Pitch Contest Vol6 優秀賞受賞など含め、いくつかのピッチコンテストでの受賞歴を持つ。

株式会社ヘッジホッグ・メドテックは「日常生活と医療をつなぐ」というビジョンの元、頭痛治療用アプリの開発を行なっている。頭痛領域での治療アプリの開発はアメリカなど海外では盛んではあるが、国内での取組事例は少ない。取り組みを公表している中では、国内で唯一頭痛治療の治療用アプリ(デジタルセラピューティクス)に取り組む企業となっている。 2022年4月には、東京大学協創プラットフォーム開発株式会社が実施するコンソーシアム型インキュベーションプログラム「1stRound」の第6回支援先として採択された。これは、大学に関連する優れた技術や着想の事業化、社会実装を支援する国内最大の大学横断型インキュベーションプラットフォームで、書道を加速させるための資金支援、経営人材の育成や発掘、事業連携などのネットワークを共有し、大学の垣根を超えたベンチャー創出、育成を目指すものである。 創業者にして代表取締役社長の川田裕美氏は、もともとは厚生労働省の出身。3年間官僚として勤めたのち、2017年に株式会社メドレーに参画。2020年にはソフトバンクに入社し、DX領域における投資検討や海外企業とのJV設立を担当した。まだまだ設立したばかりの企業ということもあり、COO候補をはじめとするコアメンバーを採用中である。

東京都の女性向けスタートアップ応援事業である「Acceleration Program in Tokyo for Women」に、創業者の村上遥が応募して誕生している。 メインプロダクトである「KibunLog」は、気分の言語化をすることで感情コントロールのサポートを行うモバイルアプリ。Expressive Writing Therapy や認知行動療法などの医学エビデンスをもとに設計されている。ユーザーは気分のラベルを選ぶだけでよいという極めてシンプルな設計がなされており、手軽に続けやすい工夫が施されている一方で、入力した気分は割合グラフや破線グラフ、その他記録の一覧から自分の傾向が分析できるようになっている。なお、気分を言語化する、という作業はメンタル改善において重要であるといわれており、忘れようとすることはむしろ逆効果であることもわかっている。 同社が提供するKibunLog for Sessionはカウンセラー向けのセッションサポートシステムで、クライアントにKibunLogアプリを用いて入力してもらった情報を分析する。クライアントにとって入力が簡単、かつ気軽にセッションを受けられるようなシステムとなっているので、セッションのリピート率の向上が期待できる。なお、2022年6月29日現在では、対応しているカウンセラーは一人のみのようであることには注意されたい。

治療アプリの1分類であるデジタルワクチンという分野での開発に取り組む。製薬企業での薬事経験を持つ田中圭氏によって2020年に設立された。現在は、企業向けのウェルビーイング事業などを行う傍ら、墨田区との連携で小中学生に向けたスマホアプリ開発教室の提供などをおこなっている。