2018年4月に、口腔外科の歯科医師、岡本孝博 氏によって創業された京都大学発スタートアップ。京都大学国際科学イノベーション棟に本社を構える。2020年10月に、「ケアテックグランプリ2020ファイナリスト」に選考され、2021年12月には、「創業手帳」の注目企業として掲載される。事業は、口腔領域のDXを推進。特許を取得した口腔内撮影ミラーを使ったオンライン歯科健診サービス「HAKKEN」の開発を進め、2023年の販売開始に向けて、2022年9月頃から団体向けのテストを予定。同サービスはスマートフォンに同社の口腔内撮影ミラーを取り付けて使用することで、自宅からでも利用することができ、利用者は歯科医院で治療を受ける必要があるかどうかが分かる。撮影に関しては、子ども1人でも可能。「HAKKEN」が普及することによって、国民皆歯科健診を見越した歯科人材不足の問題も解決することが期待される。歯科医師・歯科衛生士にオンラインを利用した新しい働き方を提供し、地方と都市間の医療格差を解消。また、利用者が撮影した口腔内画像を集めて、「画像歯科AI」の開発をすることで、歯科健診を自動化することも目指す。

株式会社アイセックは新潟大学発のベンチャー企業である。 当然その構成者はほとんどなんらかの形で新潟大学に関わっており、ロゴの作成すらも新潟大学の准教授に依頼したようである。 企業としては健康経営に重きを置いた事業展開をおこなっており、「次の世代に継承していく革新的かつ有益なデータ分析をもとに科学的エビデンスを確立し、長寿で健康な生活と環境の質の向上に寄与します」としている。 具体的にはデータ分析支援と健康教育の２事業をメインで展開している。 前者については「医療保険者（企業健保・自治体国保・協会けんぽ）などのデータヘルス計画の遂行や、企業の健康経営推進をサポートします。新潟大学医学部内科の教授との連携により、健診・医療データの分析を実施。医学的知見に基づき、健康づくりや医療費抑制のための事業運営を支援します。」、後者については「企業・組合・自治体などで実施されている健康教育事業を、セミナー開催のみで終わらせず、受講者（従業員・組合員・職員）の知識レベル向上、そして明日からの健康行動につなげていきます。 1.事前アンケートで、教育前の知識レベルや関心度、生活習慣などを把握 2.研修後のアンケートで、理解度や満足度を計測 3.数日後にフォローアップを実施。知識の向上度や行動変容を調査 4.最終的には健康教育の投資対効果を検証 」としている。

創業者である高原千晶氏, 高砂好氏は二人とも肌が弱いという共通点の下出会い2022年に創業。皮膚科診療をより良いものにするために、皮膚科のクリニック向けに医師・患者のコミュニケーションを円滑にするためのツールを開発している。具体的には、Hifu-Medという、治療経過及び症状の変化を記録する診療サポートツールの開発を行っている。現状、皮膚科の診察料は単価が低く、利益確保のためには患者数を増やさなければならない都合上診察にかけられる時間が短くなってしまっている。その影響で治療経過を追うことが難しく、また苦痛を訴えたい患者と症状についての客観的情報の欲しい医師との間のコミュニケーションギャップが生まれてしまっている。Hifu-Medを使うことで、症状の変化などを記録してもらい、短い時間でもスムーズな診察を行うことができるため患者との信頼関係が生まれ、結果として継続患者の増加にもつなげることができる、としている。21年8月：U-25 Kansai Pitch Contest Vol6 優秀賞受賞など含め、いくつかのピッチコンテストでの受賞歴を持つ。

ポート株式会社は2011年創業のWebメディア企業。2016年には総額9億円の、2018年には総額8億円の資金調達を発表してきたほか、「就活会議」「外壁塗装の窓口」などシナジーの大きいM&Aにも積極的である。様々な社会課題領域に特化したバーティカルメディアをもとに、大量のユーザー行動データを取得しプラットフォーム化、リアルサービスとしての自社プロダクト開発に繋げている。その領域は多様で、キャリア領域では就活生の2/3が「キャリアパーク！」または「就活会議」の会員となっており、ファイナンス領域では金融サービスとのマッチング件数として国内屈指の規模に成長している。メディカル領域では、2015年に国内初のオンライン診療サービスとして「ポートメディカル」を発表、現在は大学病院や医療機器メーカーとの共同研究を行なっている。また、一般社団法人テレメディーズ、オムロンヘルスケア株式会社と共同で高血圧のオンライン診療サービス「テレメディーズBP*」を開発、高血圧患者において1年間非対面で診療をするという国内初の実証研究を実施してきた。*現在は個人向けサービスのみ高血圧e-メディカルに移行（詳細は事業情報参照）。

「テクノロジーとのつながりで健康意識の温度をあげる」をミッションに、予防医療テックで職域向けにオンライン診療や禁煙サービスなど健康支援プログラムを提供するスタートアップ。 2011年の創業以来、「オンライン禁煙診療」や、オンライン問診を起点に従業員の心身の健康課題を可視化し、必要な医療へのアクセスや組織の生産性向上につなげる「Rasika」「FEMCLE」などの企業向けヘルスケアサービスを展開している。延べ174組合、企業1,550社への健康サポート実績があり、加入者数約600万人以上のネットワークを有している。 「健康」とは、“自分らしくあることを阻害する、こころとからだの不調がないこと”と定め、創業以来、あらゆるネットワークを活用し、企業コミュニティを通じて人々の健康意識の向上に努めている。 2020年12月1日には、加賀電子を引受先とした第三者割当増資を実施した。また、2022年3月30日には、総額5.5億円の資金調達を行い、累計調達額は8億円となった。調達した資金は、主にプロダクトの機能拡充、及び質の高いサービス提供のための人材採用に充てる予定としている。

2015年に創業。心電・心音の同時計測と独自アルゴリズム及びデータ処理により、心臓聴診において、医師の診断をアシストする情報を提供する「超聴診器」（正式名称：心疾患診断アシスト機能付遠隔医療対応聴診器）を開発するベンチャー企業。心筋活動電位の発生タイミングとデジタル化された聴診音を抽出し合成することで、ノイズを取り除き疾患に繋がる心雑音のみを自動的に検出する。また、これに対応したビデオチャットシステムの開発も行う。聴覚情報だけでなく、視覚情報という定量的な画像データを見ることでこれまで難しかった遠隔聴診を可能にした。将来的には「クラウド総合病院」構想の実現を目指す。これは、全国に散らばっている医師がクラウド上において集団を形成し、災害時やへき地医療の現場においていつでもその医師たちの力に頼れるという構想である。これの第1歩として、「クラウド健進」に取り組む。これは、先述の「超聴診器」を軸に遠隔医療システムを構築するものであり、医療機関ではない様々な場所で受診可能である。 2022年2月に日清紡ホールディングスと肥銀キャピタルを引受先とする2.5億円の資金調達を実施したほか、同年3月には大室正志氏がStrategic Advisor(SA)に就任した。

オンライン診療のプラットフォームである「curon」などを運営しているスタートアップ。 患者は自身のスマートフォンで「curon」を使用可能で、医師や薬剤師も病院や薬局のパソコンから使用可能。予約、問診、診察、決済、医薬品の配送など一連の⼿続きをオンラインで完結させることができる。 この「curon」に加え、薬剤師がオンラインで服薬指導をできるサービスである「curonお薬サポート」を運営している。 そのほか、デジタルセラピューティクス事業と保険事業を行っている。デジタルセラピューティクス事業では手術患者の退院予後管理の向上に関する研究、産後うつの治療に向けた名古屋大との共同研究を行なっている。保険事業に関しては、MICIN少額短期保険会社ががん保険などを提供している。 2021年1月にはSBIインベストメント、H.U.グループInnovation Growth Ventures、富国生命保険、明治安田生命保険、日本生命保険などと資本業務提携を締結。合計調達金額は52億円と推測されている。

「世界の隅々にまで、人に、まっすぐな医療を届ける。それも、最短で最速な方法で。」を目的としてICTを駆使した効率的な医療システムの創出に取り組む企業。 同社が取り組んでいるのは、AIやICTを活用した医療技術の研究開発である。“健康に関するデータを用いて、健康管理、診断補助、予防を時系列的に追う、効率のいいウェルネスエコシステム”を作ることを目指している。創業以来、症状が出る前に利用できる検診サービスや、症状が出た後に用いる問診AIシステム、遠隔での医療を実現するビデオチャットなどの開発・研究に取り組んできた。2022年には世界の医療費支出の3分の１は、新興国で行われているという事実をもとに同社は、ターゲットのバングラデシュにおいて、農村部に対してはAIやICTを使ったシステムを活用し、個々人に合った医療をより効率的に提供する研究開発を進めている。バングラデシュで成功モデルをつくり、そのモデルを世界中に広げることを目指している。 2022年2月には、これまでターゲットとしていたバングラデシュだけでなく、インド、インドネシア、アフリカ諸国等への進出を視野にデータを活用した医療エコシステムづくり及びグローバルヘルスへの貢献を目指すため、豊田通商を引受先とする第三者割当増資を実施した。

リーズンホワイ株式会社として、がん患者さんへのオンライン・セカンドオピニオンサービス「Findme（ファインドミー）」、医療機関のウェブ型セカンドオピニオンサービス「Findmeホスピタル」、がん患者さんの心の悩みを解決する「Serendipity（セレンディピティ）」などを展開してきたが、これらの事業は2022年3月31日をもってアフラックグループのHatch Healthcare株式会社へ譲渡される形となった。4月1日より社名をスペシャリスト・ドクターズ株式会社に変更、妊婦さんの、安全で、自分らしい出産をしたいニーズに対して、インターネットを通じた産科専門医や医療機関をご紹介するサービス「スペシャリスト・ドクターズ」を提供することを発表した。

周産期遠隔医療サービスにかかるプラットフォームと医療機器の製造、開発および販売

株式会社アイメッドは、2017年に株式会社ネクシィーズグループ（本社：東京都渋谷区 代表取締役社長 近藤太香巳氏）と、湘南美容クリニックグループ代表の相川佳之氏が設立した。病気に悩む患者の様々な悩み、不便さを解消し、医療従事者の環境を改善することで、患者と医師の関係をより身近にし、医療業界の課題を解決するというミッションを掲げる。主力サービスである「アイメッド」は、国内最大級の医療と美容に関するネットワークを活用し、病院の検索と予約、AIによる症状予測、医師と話せるオンライン診療までひとつで完結できる医療機関総合アプリである。患者向けサービスとしてAI診断による診療科目の選定、口コミ評価による病院の選定、遠隔診療、オンライン決済の提供、処方箋や薬の配送を行う。「アイメッド」のオンライン診療サービス利用者は20,000人を突破し、2020年では決済額が10倍超にまで成長した。また「アイメッド」のオンライン診療機能を保険診療に限り、決済手数料を従来の10％から業界最安値の3.5％で提供するなど、オンライン診療をより進めていくための取り組みも積極的に行っている。

隔離病棟における、遠隔診療のシステム開発・提供を通して、新型コロナウイルスの院内感染予防

オンライン医療相談など。フェムテック的要素。

オンライン診療・疾患管理・PHRシステムの開発、提供

「あなたと医療を最適な距離に。」LINEのプラットフォームとエムスリーグループの医療分野における知見を活用し、遠隔健康医療相談や医療に関するQ&Aをはじめとするオンライン医療事業を展開しています。

AGAのためのオンライン診療・処方サービスを展開

AGAのためのオンライン診療・処方サービスを展開

菅谷 俊二氏が佐賀大学在学中の2000年に創業。経営理念として、「世界の人々に大きく良い影響を与える普遍的なテクノロジー・サービス・ビジネスモデルを創り出すことを目的として事業に取り組む。また、存続を目的とせず、たえず身の丈に合わない大きな志を持ち、楽しみながら挑戦する。社内外を問わず、あらゆる属性を意識せず、互いが互いの立場を思いやり人間力の向上をおこなう。」を掲げている。 ヘルステック領域では「OPTiM AI Camera」「AMIAS」「ポケットドクター」「オンライン診療プラットフォーム」「Smart Home Medical Care」の5つの事業を展開。「OPTiM AI Camera」はコロナ対策を出発点として作られたサービスで、混雑状況を通知する。「AMIAS」は、さまざまな医療画像診断支援AIプログラムと、PACS（医療用画像管理システム）・モダリティ（CTやMRI等）などの院内システムを連携して利用できるようにする医療画像診断支援AI統合オープンプラットフォームだ。複数のプログラムと院内システムをつなぎ、最適なプログラムを判定して解析を行うというサービスを提供する。「ポケットドクター」はスマートフォンやタブレットを使って、診療の一連の流れを実現するサービスだ。「オンライン診療プラットフォーム」では前述のシステムと併用してオンライン診療を実現するプラットフォームを構築する。「Smart Home Medical Care」では、在宅医療及び医療業務の効率化を図る。患者の容態を関係者間でリアルタイムで共有し、有事の際に速やかな対応ができるようにする。

ソフトバンクが中国の平安好医生(ピンアン・グッドドクター)との間で設立したジョイントベンチャーである。HELPOという医療相談チャットサービスや、OTC医薬品のEC販売などを兼ね備えたサービスを企業・自治体向けに限定的に展開している。ソフトバンクがPCR事業を展開し、自前での検査センターなどの設立をした際の、PCR検査の販売の受け皿となり、2021年は大きく売上・利益を伸ばした。