株式会社Lily MedTech

女性に優しい「痛くない」乳がん検査装置を開発する女性起業家による東京大学発のベンチャー企業。元東京大学医学系研究科疾患生命工学センター教授であった東 隆氏の研究成果を基に、2016年に創業・設立。東京大学をはじめとする学術機関・医療機関の協力のもと開発を進めている。現状の乳がん検査で主流なマンモグラフィでは、課題として検査時の痛みや被ばくリスク、アジア人女性に多く見られる高濃度乳房(デンスブレスト)に対する精度低下などが挙げられることから、体への負担が少なく、高精度で乳がんの検査ができる画像診断装置を開発している。国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)が実施する、2020年度「研究開発型スタートアップ支援事業/ Product Commercialization Alliance(PCA)」に採択され、約2億4,000万円の助成対象に決定した。2021年4月には乳房用リング型超音波画像診断装置 「 COCOLY (ココリー)」の医療機器製造販売認証を取得し、国内での販売を開始。同社の装置によって人生における選択肢が多い30〜50代の患者ができるだけ罹患前と同じような生活ができ、「乳がんと闘う」という言葉のない世界を目指す。
    株式会社Lily MedTech

    メディカル・データ・ビジョン株式会社

    医療機関へのシステム提供、および、医療機関から得られるデータを加工・分析し製薬会社へ販売する事業を行なっている。 前者について、DPC分析システムである「EVE」、病院原価計算や診療単価の向上等、病院経営を多角的に支援するシステムである「Medical Code」を提供している。医療機関に対しこれらのソフトウェアを提供しつつ、MDVは医療機関からデータを収集している。 後者について、患者数や処方日数、処方量などを容易に分析できる WEB 分析ツール「MDV analyzer」、要望に応じたオーダーメイドのレポート提供サービス「アドホック調査サービス」の事業がある。 2003年に創業し201年にIPOした。
      メディカル・データ・ビジョン株式会社

      株式会社フィルダクト

      2018年設立。東京都に本社を置く。社名は「愛のある方向に個や業界の可能性を引き出す」という意味。透明マウスピース型の歯科矯正サービス「DPEARL」を提供する。「DPEARL」は審美性だけではなく、咬合機能等も考慮した「全顎矯正」であり、矯正の適応は歯科医師の診断の上で判断される。矯正を行う際は、1週間で0.25mmの歯の移動を行い、マウスピースを交換するサイクルを繰り返し、治療期間に合わせた固定料金を支払う。また、矯正治療のサポートは、原則月1回の通院で、歯科医師によって状態に合わせた微修正が行われるほか、SNS「LINE」を活用したアプリ「DPEARL support」を通して、矯正用マウスピースの装着管理や担当医からのアドバイス、困ったときの質問対応などが行われる。歯科医院での導入・集客・治療に関しても「DPEARL For Clinics」によるサポートがあり、最短2週間で「DPEARL」を提供する体制を整えることが可能。「DPEARL For Clinics」の機能には、矯正専門医による治療プラン策定支援や顧客管理Webシステム・口腔内スキャナーの導入支援、決済代行がある。
        株式会社フィルダクト

        PSP株式会社

        『医療における「情報」でなく「想い」の共有』をミッションに掲げ、医療関連のソフトウェア開発/インテグレーション及び、クラウドサービスの提供を行う企業。「限りある医療資源を分かち合い、それぞれの命を健やかに生きる。そんな社会を支える情報インフラの提供」を目指して様々なサービスを展開している。「NOBORI」というサービスでは提携医療機関から提供された画像や検査結果、薬などの医療情報をスマートフォンで、いつでも見ることができる。「NOBORI PAL」というサービスでは、NOBORIで培ったセキュアなインフラを活用し、クラウド上で処理される様々なサービスを利用できる。従来であればサーバやセキュリティ機器が必要となるシステム拡張や新機能の追加が、クラウド上にある共有設備を利用する事で、施設毎の必要性に応じて簡単かつ低コストに提供できるようになっている。「PACS」というサービスでは、地域のクリニックから大学病院まで、施設の運用・要望に合ったソリューションを提供。DICOM画像だけでなく、PDF、写真など、患者さんに関する情報を1つのサーバーで一括管理できる。2022/4/1付で株式会社NOBORIと合併し、新生PSPはテクマトリックスグループの一員としての新たなスタートを切った。両社の経験、強みを持ち寄り、より利便性の高い医療サービスの提供を目指す。
          PSP株式会社

          株式会社EMシステムズ

          「国民の健康レベル向上に貢献する」ことをミッションとして掲げており、調剤システム事業、医科システム事業、介護/福祉システム事業の三つの事業とそれらに付随する関連事業を運営する企業。調剤システム事業は薬局向けのシステムを開発販売し、付帯するサプライの供給や保守メンテナンスサービスを行っている。調剤システムの主要な製品は薬局向けシステムであり、自社開発のソフトウェアをパソコンに導入調整して顧客に納入する。ネットワークシステムの主要な製品はASPによるインターネットを利用した調剤業務支援システムであり、グループ薬局間の情報共有と本部統括管理を実現するシステムや、グループ薬局以外の在庫情報等を共有することができるシステム等も提供している。医科システム事業はクリニックを主とする医療機関向けに医療事務処理コンピュータシステムを開発販売し、付帯するサプライの供給や保守メンテナンスサービスを行っている。医科システムの主要な製品は電子カルテシステム等のクリニック向けシステムであり、パソコンに導入調整してお客様に納入する。介護/福祉システム事業は介護/福祉サービス事業者向けシステムと医療介護連携ソリューションを開発販売し、保守メンテナンスサービスを行っている。
            株式会社EMシステムズ

            スペシャリスト・ドクターズ株式会社

            リーズンホワイ株式会社として、がん患者さんへのオンライン・セカンドオピニオンサービス「Findme(ファインドミー)」、医療機関のウェブ型セカンドオピニオンサービス「Findmeホスピタル」、がん患者さんの心の悩みを解決する「Serendipity(セレンディピティ)」などを展開してきたが、これらの事業は2022年3月31日をもってアフラックグループのHatch Healthcare株式会社へ譲渡される形となった。4月1日より社名をスペシャリスト・ドクターズ株式会社に変更、妊婦さんの、安全で、自分らしい出産をしたいニーズに対して、インターネットを通じた産科専門医や医療機関をご紹介するサービス「スペシャリスト・ドクターズ」を提供することを発表した。
              スペシャリスト・ドクターズ株式会社

              H.U.グループホールディングス株式会社

              「ヘルスケアにおける新しい価値の創造を通じて、人々の健康と医療の未来に貢献する」をミッションに掲げ、検査の受託や検査キットの開発、病院業務の効率的な運営支援を行っている企業。2005年に富士レビオ株式会社、株式会社エスアールエルが経営統合され、みらかホールディングス株式会社となり、2020年に現在のH.Uグループホールディングス株式会社に社名が変更された。検査の受託を行っている検査・関連サービス事業では全国の医療機関から毎日20万件以上の検査を受託しており、新型コロナウイルス感染症関連の検査においても、いち早く受託体制を構築した。検査キットの販売を行っている臨床検査薬事業では、「ルミパルス」と「エスプライン」の二つのシリーズの検査キットを多くの病院やクリニックに提供している。病院業務の効率的な運営支援を行っているヘルスケア関連サービス事業では病院内の中央材料室における院内滅菌、自社センター内(全国8ヵ所)での院外滅菌を中心に、手術業務支援や内視鏡室支援サービス、医療機器保守点検、院内物流管理搬送サービスなど、病院経営に関わる重要な業務をサポートしている。
                H.U.グループホールディングス株式会社

                株式会社aba

                医療・介護・福祉分野を対象としたロボティクス技術の研究開発及びサービス提供を行う企業。同社は現代表の宇井吉美が千葉工業大学在学中に立ち上げた学生プロジェクトから始まっており、企業としては大学4年の2011年秋に設立された。創業以来、においで尿と便を検知する排泄ケアシステム Helppadの開発に取り組み続け、2019年製品化に成功。介護ベッド業界大手のパラマウントベッドとの協力もあり、排せつの記録作業の省力化、パターンを自動生成するデータシステムの開発、インターネットで閲覧可能なアプリの制作なども達成。2015年から介護ロボットが政府補助金交付対象になったことも追い風となり、現在Helppadは100以上の施設で利用される。代表の宇井は、2019年には文部科学省の「ナイスステップな研究者」に、2021年にはMITテクノロジーレビューの「Innovators Under 35 Japan 2021」にも選出された。2019年4月にはVC2社などから3.3億円を、2021年2月には福祉用具レンタル事業大手のヤマシタなどから1億円を調達。同年3月には事業会社が介護領域に参入する際の総合的な支援を目的とするチーム「ada lab」を立ち上げ、複数の企業を支えてきた。今後も「必要なときに必要なケアを届けるお手伝いをするケアテックカンパニー」として、ロボティクス技術を活かし、介護現場に必要とされている次世代プロダクトの開発、さらなる業務負担の軽減・ケアの質向上を実現する。
                  株式会社aba

                  エーテンラボ株式会社

                  「行動変容」をキーワードに同社が開発した、「みんチャレ」という5人1組として共通の目的を持った仲間同士が集まるアプリで生活習慣病の治療を進める。 ソニーの新規事業創出プログラム「Seed Acceleration Program」から「みんチャレ」をリリースしたことをきっかけとして、2016年12月にエーテンラボ株式会社を設立、2017年2月ソニー株式会社から独立した。 「みんチャレ」はGoogle Playベストアプリを3度受賞するなど極めて好評であり、ほかにも日本糖尿病情報学会への登壇、経済産業省ジャパン・ヘルスケアビジネスコンテスト2020 優秀賞受賞、東京都 UPGRADE with TOKYO 優勝などの実績を残しているほか、経済産業省の2種の事業に採択されている。 もともとはヘルスケア領域には展開していなかったが、2020年にみんチャレMedicalを提供したことを皮切りに、2021年7月にはみんチャレ Healthcareフレイル予防事業、同年9月にはみんチャレ Healthcare生活習慣病予防事業を展開した。 株式会社Cureappは「治療アプリ」(同社の登録商標)を通じて行動変容をキーワードにヘルスケア領域で事業展開を行っているため、ヘルスケア領域においては2社の競合が起こることが予想される。 なお、CureAppはヘルスケア領域に特化している一方で、エーテンラボはヘルスケア領域のみならず企業を通じてユーザー向けにサービスを提供するtoB領域など、さまざまな領域に幅広く展開している。
                    エーテンラボ株式会社

                    株式会社Ubicomホールディングス

                    1993年に東芝テックとIBMのJVとしてフィリピンで創業。 リーディングカンパニーや成長企業との協業・戦略的提携を推進し、既存事業の成長の加速、新規事業の創出を図っている。 子会社には20年以上の実績を誇る組込みソフトウェア / アプリケーション開発、テスト/品質保証サービスの他、近年では3A技術(AI 人工知能 / Analytics 分析 / Automation/RPA 自動化)を搭載した独自のソリューション開発を推進しているAWS、日本全国の病院・クリニックに レセプト点検、医療安全支援、データ分析、クラウドサービス、開発支援、コンサルティング等の医療ITソリューション「Mighty」シリーズを提供するAISなどを子会社として抱えている。 その他、アメリカ、フィリピン、中国にもそれぞれ子会社がある。
                      株式会社Ubicomホールディングス

                      株式会社 FiNC Technologies

                      肥満や医療費増大などの根底にある、悪しき運動習慣を解決することを掲げ、予防ヘルスケア×AI(人工知能)に特化したヘルステックベンチャー。具体的な事業としては、フィットネスを通じた健康経営支援である健康管理アプリ「FiNC」のほか、サプリメント販売などを行っている。 「FiNC」アプリでは睡眠時間、摂取カロリー、体重や歩数など、様々な健康情報をまとめて管理できる。また内蔵されたAIパーソナルトレーナーが美容・健康メニューを厳選してくれる。 課金制の「FiNC Plus」では、糖質管理やアドバイスレポート機能などのワンランク上の健康サービスが受けられる。 また、FiNCは法人向けの提供もあり、同社の「#今こそカラダ」プロジェクトは40社以上の参加を受けている。 その他、「カラダにいい」をコンセプトに専門家目線で健康づくりをサポートする商品・サービスを集めたウェルネスセレクトショップ「FiNC MALL」などを運営している。 創業者は溝口勇児氏で、2020年に同社を退職後、「WEIN」及びWEIN挑戦者FUNDを創業。 2020年より、CEOは南野克則氏に交代した。累計150億円を超える資金を調達している。
                        株式会社 FiNC Technologies

                        株式会社メディカルシステムネットワーク

                        『良質な医療インフラを創造し生涯を見守る「まちのあかり」として健やかな暮らしに貢献します』というグループ理念を掲げ、調剤薬局等と医薬品卸売会社の企業間電子取引を対象とした通信ネットワークシステムの構築、管理、運営を行う企業。「医薬品ネットワーク」、「薬局経営NAVI」、「なの花訪問看護ステーション」等の複数のサービスを展開している。「医薬品ネットワーク」は、薬局を運営する上で避けられない周辺業務を担い、効率化/合理化を図り、薬局の業務の負担を大幅に削減することができる。「薬局経営NAVI」は、環境の変化が早い昨今の薬局事情のなかで、最新の情報をキャッチし実践することができるよう、経営者のインタビューなど生の声を取り入れながら、薬局経営のお悩みを解決するためのお役立ち情報や薬局経営に関するコラムなどの有益な情報を発信している。「なの花訪問看護ステーション」は、人がその人らしく療養生活を送れるように、看護師等が生活の場へ訪問し、看護ケアを提供し、自立支援の援助を促し、療養生活を支援するサービスである。メディカルシステムネットワークは2002年3月に大阪証券取引所ナスダック・ジャパン市場に上場し、2008年9月には東京証券取引所市場第二部に上場を果たした。
                          株式会社メディカルシステムネットワーク

                          株式会社BiPSEE

                          2017年に設立。社名のBiPSEEは「Bio-Psycho-Social-Eco-Ethical Model」を表し、心療内科医の臨床経験を活かしたVRデジタル治療サービスの開発を行う。提供する「BiPSEE Kids (BiPSEE医療XR)」は治療を受ける子ども向けの治療支援システムであり、ARが徐々にVRに変化することで、治療から意識を逸らし、治療の不安や痛みを軽減することが可能。必要な機器は専用スマートフォンとゴーグルの2つだけであり、操作は、ボタン1つと画面のタッチのみ。「BiPSEE Rumination」は、過去の失敗に対してネガティブな考えを繰り返す「反すう」思考を遠ざけるVRアプローチ。臨床研究中であり、医療機器承認を目指す。「うつ病治療VR製品」として事業化が進められており、2022年4月、抗不安薬・抗うつ薬の販売を行うMeiji Seika ファルマ株式会社と業務提携契約を締結。薬事承認取得に向けた研究開発のサポートが行われる。2022年4月、スクラムスタジオ株式会社が主催するグローバル・オープンイノベーション・プログラム「SmartCityX」の第2期スタートアップ企業に採択。
                            株式会社BiPSEE

                            株式会社クリプラ

                            「Making a difference in Healthcare」という言葉を掲げ、クラウド電子カルテ主に診療所向けのクラウド電子カルテ「Clipla(クリプラ)」を開発・展開している企業。この数十年、医療は飛躍的な進化を果たしたが、一方で、それを取り巻く環境はほとんど進歩していない。株式会社クリプラは、医療・ヘルスケアの世界で、difference を生み出し続ける存在であることを目指す。代表取締役の鐘江康一郎氏はベイン&カンパニー、日本オラクル、GEを経て医療法人社団健育会理事長室へ。Swedish Medical Center (Seattle)に勤務、聖路加国際病院に入職し経営企画室/QIセンターマネジャーを3年間務めた後、2014年4月から現職。 2020年4月より東京医科歯科大学のIT化・業務改善担当として学外理事に就任した。『CLIPLA』は、インターネットに接続していれば場所を問わず使えるため、院内での診察だけでなく訪問診療でも利用できる。クリニック内にサーバーを設置するタイプの電子カルテに比べて、初期費用や更新費用を大幅に削減可能となる。2017年5月には、株式会社エムティーアイより約1億円を調達した。
                              株式会社クリプラ

                              株式会社soeasy

                              2016年設立。国内最大級のライフハック動画メディア「soeasy」とスマホマニュアル動画「soeasy buddy」を提供する。「soeasy」では、役立つアイデアを15秒の動画に収めて、自社サイトやSNS「TikTok」・「Instagram」、「Youtube」、「Yahoo!」で発信。2022年3月には、Youtubeチャンネルの動画が合計再生回数77,777,777回を突破。ノウハウを活かして、企業や政府機関のプロモーション動画の製作・運用代行も行う。「soeasy buddy」では、動画等でアイデアをやノウハウを共有するサービスを提供する。美容サロン向けには「soeasy buddy for beauty」、歯科医院向けには「soeasy buddy for dental」を展開。動画・PDF書類によるマニュアルを作ることで、スタッフへの教育時間削減・スタッフの成長促進・離職率低下等によってコストを削減し、サービスレベル向上も図ることが可能。機能としては、分類ができるフォルダ機能、院内の情報共有・コメント等が可能なSNSタイムライン機能、スタッフによる動画視聴の進捗度の把握が可能な管理機能がある。
                                株式会社soeasy

                                株式会社エピグノ

                                エピグノは「エピタルHR」「エピタク」「エピオペ」の3つのサービスを提供する、東北大学発のSaaSベンチャー企業。 「エピタルHR」や「エピタク」は、スタッフのスキルを適切に評価し、教育・配置可能にし、どの現場でも課題だった「スタッフマネジメント」を解決することができる。また、スタッフの不安や不満、組織状態を可視化することで、スタッフのエンゲージメント・モチベーションを向上し、組織の活性化に繋がる。さらに、独自開発のAIアルゴリズムによるシフト自動作成により、シフト作成業務を効率化し、スタッフの希望やスキルセットに沿った公平なシフトを誰もが組むことができるようになる。 「エピオペ」はオペナースのスキルや経験を一元管理することによって、管理に関わる業務の負担を大幅に軽減し、手術への自動割付機能によりスタッフの経験情報をベースとし、医療安全を考慮した自動割付を実現できる。また、AIが複雑な条件を考慮し、オペナースのシフトを自動作成する。 エピグノは、サステイナブルな医療・介護システムを構築するために、医療・介護従事者の人材マネジメント、医療・介護機関の経営健全化をはかっている。多くのエンジニア、医療・介護従事者を自社に持ち、実際の現場で本当に価値のあるもの、お客様が本当に感動するものを目指している。
                                  株式会社エピグノ

                                  株式会社HOKUTO

                                  「より良いアウトカムを求める世界の医療従事者のために」をミッションに掲げ、医療業界への貢献に取り組む医療×ITスタートアップである。医学情報へのスムーズなアクセスを実現するアプリの開発等を通して医師の負担を軽減し患者に向き合う時間を増やすこと、そして製薬企業に対して適切なタイミングで医薬品情報を医師に届ける機会を作ることで、医療業界全体のアウトカムの向上に貢献することを目指す。 具体的には、医学生向けの国内最大の研修病院口コミメディアサービス「HOKUTO resident(ホクトレジデント)」や、医師向けに診療ガイドラインや薬剤情報、抗菌薬(腎機能計算機能付き)、計算ツール、診断・治療(MSD)、UpToDate®、論文(Pubmed)が検索できる臨床支援アプリ「HOKUTO」の提供を行う。 また、製薬会社向けの医薬品デジタルマーケティング支援サービスである「HOKUTO Marketing Solutions」をリリース予定である。
                                    株式会社HOKUTO

                                    株式会社パシフィックメディカル

                                    「医療を支える人が将来にわたって使い続けられるシステムを提供する」をミッションに、電子カルテ「MALL」と医療・介護・在宅連携ソリューション「MINET」を運営する企業。「MALL」は導入医療施設数143件、利用継続率99%という数字を残している電子カルテサービスだ。カルテ画面はユーザー毎に自由にレイアウトすることができるとともに、多数の医療機関様の導入で蓄積された2,664種類に及ぶ設定項目から、機能や運用を適用することで、自院にフィットしたシステムにすることが可能となっている。また、電子カルテの導入を決めたとしても、初期マスタ整備やデータ移行など、慣れていなければ困惑するような作業が稼働までに待っているが、パシフィックメディカルは、医療機関業務に精通し、トレーニングされたスタッフを全国に配置し、手厚いサポートによって安定した稼働をサポートしている。「MINET」は法人内・地域内の医療施設・介護事業所間でのコミュニケーションを円滑にするソリューションサービスである。医療施設のSOAP・処方・検査結果・DICOM画像等の診療に関わる情報や、介護施設が提供する連絡票等の患者情報を、適切なセキュリティ設計のもと、場所・時間を問わず速やかに共有して一覧化することができる。 2021年1月に株式会社メドレーによって買収された。
                                      株式会社パシフィックメディカル

                                      株式会社AIメディカルサービス

                                      内視鏡の診断支援AIを開発するスタートアップ。 現在の内視鏡検査においては、病変の見逃しやダブルチェックの負担などが存在している。同社は、この課題に対しAIで診断を補助することによりより良い診断を実現しようとしている。 内視鏡検査は、もとより日本が世界と比べ先行しており、そのため良質な画像が集まりやすい。また同社は開発スピードを高めるために、画像匿名化処理ソフトや画像仕分けWEBシステムを自社開発してきた。同社の内視鏡診断支援AIの日本での承認申請は既に完了しており、販売に向けて準備が進められている。2022年1月には米国に現地法人を設立した。J-Startup 2021選出。なお創業者の多田氏は自身でも病院を経営している。
                                        株式会社AIメディカルサービス

                                        株式会社Medii

                                        「地域、病院ごとに偏在する専門医リソースを最適化する。」をミッションに掲げ、地域医療における専門医不足問題の解決を目指した事業を展開する。 「E–コンサル」は地域医療の現場に立つ医師向けに開発された、同社の認定する専門医に 困難な患者の症例相談をできるプラットフォームである。これに登録された認定専門医は総勢450名を超えている。「E-opinion」は難病に悩む患者に専門医からの意見をインターネット経由で届けるセカンドオピニオンサービスである。2020年5月にANRI、ReBoostや個人投資家を引受先とした第三者割当増資を実施したほか、「E-opinion」に関連するサービスとしてがん患者向けのセカンドオピニオンサービスのリリースとともに、2020年6~7月にクラウドファンディングを行った。 テレビ、ラジオ、雑誌記事をはじめとするメディア露出も増やしているほか、2021年には医療課題に対するデジタル技術を用いた解決策のピッチコンテストであり、プレゼンターのアイディアを実現するためのパートナーシップを構築することを目的に開催されているACCJ Healthcare x Digital pitch event 2021(ACCJ HxD 2021)のファイナリストに選定されるなど、業界内での評価も得ている。 なお、リウマチ膠原病に関してほかの疾患と比べて明確に優遇措置が存在するほか、これに関するセミナーも複数回開いていることに注意されたい。
                                          株式会社Medii