株式会社MICIN

オンライン診療のプラットフォームである「curon」などを運営しているスタートアップ。 患者は自身のスマートフォンで「curon」を使用可能で、医師や薬剤師も病院や薬局のパソコンから使用可能。予約、問診、診察、決済、医薬品の配送など一連の⼿続きをオンラインで完結させることができる。 この「curon」に加え、薬剤師がオンラインで服薬指導をできるサービスである「curonお薬サポート」を運営している。 そのほか、デジタルセラピューティクス事業と保険事業を行っている。デジタルセラピューティクス事業では手術患者の退院予後管理の向上に関する研究、産後うつの治療に向けた名古屋大との共同研究を行なっている。保険事業に関しては、MICIN少額短期保険会社ががん保険などを提供している。 2021年1月にはSBIインベストメント、H.U.グループInnovation Growth Ventures、富国生命保険、明治安田生命保険、日本生命保険などと資本業務提携を締結。合計調達金額は52億円と推測されている。
    株式会社MICIN

    Ubie株式会社

    『Hello,healthy world.』というビジョンを掲げ、「健康が空気のように自然になった世界」にむけて、様々なサービスを運営している企業。いつでもどこでも情報を得られるようになった今日でも、医療においては情報が適切に患者や医療従事者に行き渡っていないことに課題を感じ、テクノロジーによって世界中の人々を適切な医療に案内することを目指す。 具体的には「ユビー」「ユビーAI問診」「ユビーリンク」の三つのサービスを運営している。「ユビー」は現役医師たちが開発した無料のAI受診相談アプリ。スマホやパソコンで質問に答えるだけで、気になる症状から関連する病気を調べることができ、適切な医療機関につながることができる。「ユビーAI問診」は、使用することで、医師は予め患者がかかっている可能性のある病気を認識して問診できるため、診療時間の短縮とそれに伴う待ち時間の短縮、および的確な質問を投げかけることが可能になる。「ユビーリンク」は集患サポートサービス。2020年6月には、スズケンから総額約20億円の資金調達を実施。また、2021年10月には経済産業省が主導するJ -Startupに選定された。
      Ubie株式会社

      株式会社 OUI

      「医療を成長させる」という言葉を掲げ、医療の発展のために自らチャレンジし、その知見・技術を、全ての医師・医療現場に還元し続け、最高の医療サービスを創造し続ける慶應義塾大学医学部発のベンチャー企業。現役医師の視点を活かして、日々の診療業務から見つかる些細な問題点や、公衆衛生的なマクロな問題点まで、一つ一つ真摯に向き合い、解決策を見出し、そして、このソリューションを医療の成長に還元し、患者様に最高の医療を届けることを目指す。1つ目のプロダクトとして「Smart Eye Camera」を開発。Smart Eye Camera (SEC) は現役眼科医が、日本及び途上国での診療で感じた問題点を解決するために、自ら発案しゼロから開発を行った医療機器である。SECの開発によって、場所を選ばずに眼科的診察を行うことが可能となった。同サービスは、原因の半分以上が適切な診断と治療で克服が可能な白内障である失明を、ポータブルで簡便なSECを使っていち早く診断することで、失明のない世界を目指す。2022年3月には、AMEDの令和4年度「医療機器開発推進研究事業」に採択された。同研究事業は、国民により安全な医療技術を早期に提供することを目的として、日本で生み出された基礎研究の成果を、「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律(薬機法)」にもとづく医療機器の承認に繋げるため、実用化への見込みが高く、科学性及び倫理性が十分に担保され得る質の高い臨床研究・医師主導治験等を推進するものである。
        株式会社 OUI

        株式会社miup

        「世界の隅々にまで、人に、まっすぐな医療を届ける。それも、最短で最速な方法で。」を目的としてICTを駆使した効率的な医療システムの創出に取り組む企業。 同社が取り組んでいるのは、AIやICTを活用した医療技術の研究開発である。“健康に関するデータを用いて、健康管理、診断補助、予防を時系列的に追う、効率のいいウェルネスエコシステム”を作ることを目指している。創業以来、症状が出る前に利用できる検診サービスや、症状が出た後に用いる問診AIシステム、遠隔での医療を実現するビデオチャットなどの開発・研究に取り組んできた。2022年には世界の医療費支出の3分の1は、新興国で行われているという事実をもとに同社は、ターゲットのバングラデシュにおいて、農村部に対してはAIやICTを使ったシステムを活用し、個々人に合った医療をより効率的に提供する研究開発を進めている。バングラデシュで成功モデルをつくり、そのモデルを世界中に広げることを目指している。 2022年2月には、これまでターゲットとしていたバングラデシュだけでなく、インド、インドネシア、アフリカ諸国等への進出を視野にデータを活用した医療エコシステムづくり及びグローバルヘルスへの貢献を目指すため、豊田通商を引受先とする第三者割当増資を実施した。
          株式会社miup

          株式会社パシフィックメディカル

          「医療を支える人が将来にわたって使い続けられるシステムを提供する」をミッションに、電子カルテ「MALL」と医療・介護・在宅連携ソリューション「MINET」を運営する企業。「MALL」は導入医療施設数143件、利用継続率99%という数字を残している電子カルテサービスだ。カルテ画面はユーザー毎に自由にレイアウトすることができるとともに、多数の医療機関様の導入で蓄積された2,664種類に及ぶ設定項目から、機能や運用を適用することで、自院にフィットしたシステムにすることが可能となっている。また、電子カルテの導入を決めたとしても、初期マスタ整備やデータ移行など、慣れていなければ困惑するような作業が稼働までに待っているが、パシフィックメディカルは、医療機関業務に精通し、トレーニングされたスタッフを全国に配置し、手厚いサポートによって安定した稼働をサポートしている。「MINET」は法人内・地域内の医療施設・介護事業所間でのコミュニケーションを円滑にするソリューションサービスである。医療施設のSOAP・処方・検査結果・DICOM画像等の診療に関わる情報や、介護施設が提供する連絡票等の患者情報を、適切なセキュリティ設計のもと、場所・時間を問わず速やかに共有して一覧化することができる。 2021年1月に株式会社メドレーによって買収された。
            株式会社パシフィックメディカル

            株式会社O: (オー)

            従業員の睡眠データを分析し、生産性の向上及びメンタルヘルス不調削減支援サービス「O:SLEEP(オースリープ)」の提供
               株式会社O: (オー)

              株式会社Splink

              脳のヘルスケア事業を手がけるスタートアップ。認知機能測定ツールである「CQ test」や脳ドック用プログラム「Brain Life Imaging」医療機器プログラムである「Braineer」を運営している。
                株式会社Splink

                株式会社フラジェリン

                日本では社会保障費や医療費の増大が続く一方、薬価の削減など医療・製薬業界の取り巻く環境は加速度的に変化している。2017年に設立された株式会社フラジェリンは遅れている業界のDX化を目指すベンチャーである。「ソフトウェアの力で、仕組みや1人1人の働き方を変えていくこと」をモットーにしており、製薬会社向けSaasを展開し、医療現場と製薬会社を繋ぐコミュニケーションプラットフォームの構築に取り組んでいる。主力サービスのShaperon(シャペロン)は製薬・医療関連企業のプロモーション効率化・リスク管理強化により「カスタマーメッセージプラットフォーム」として医療従事者のやり取りが1ツールで完結するように設計されている。またHP・オウンドメディアとの連携によるWeb関連データ、SFA・メール等の情報提供活動データなどを統合・解析し、ターゲティングやセグメント分析、AI/機械学習の活用といったマーケティングオートメーションによるプロモーションの高度化も実現している。 業界のコンプライアンス基準、ガイドラインに準拠したマーケティングも支援しており、メールからweb会議まで不適切なものがないかチェックするサポートも順次提供していく予定。
                  株式会社フラジェリン

                  バーズ・ビュー株式会社

                  特定非営利活動法人ヘルスサービスR&Dセンター(CHORD-J)と一般社団法人HIMAP(ハイマップ)が設計・開発した、救急医療における継続的な質とアウトカム向上を目的とした救急医療管制・意思決定支援システム:e-MATCH(emergency-Medical Alliance for Total Coordination in Healthcare)の考え方を普及する目的で、e-MATCHの設計に携わった医療者、研究者が自己資金のみで設立した企業です。
                    バーズ・ビュー株式会社

                    株式会社Mediplat

                    クラウド型健康管理サービス「first call」の運営、ライフログプラットフォーム事業
                      株式会社Mediplat

                      株式会社HealtheeOne

                      医療ICTサービスの開発および販売事業 データ解析サービスの開発および販売事業
                        株式会社HealtheeOne

                        株式会社ファルモ

                        株式会社エムティーアイの連結子会社 薬局DX及び人材業
                          株式会社ファルモ

                          株式会社PLUS F(プラス エフ)

                          医療機関向けの業務コンサルを行なっている
                            株式会社PLUS F(プラス エフ)

                            株式会社ファミワン

                            ファミワンは、不妊症看護認定看護師を中心に妊活の専門家がLINEを使って相談や、アドバイス、情報を提供している会社。 代表取締役の石川氏自身が、当事者として経験した妊活不妊の課題を、もう次の世代に繰り返さないために設立。掲げるビジョンは「子どもを願うすべての人によりそい、幸せな人生を歩める社会をつくる」。 顧客に提供しているサービスとしては、専門家へのLINE相談サービスや妊活に関するライブ動画やメディアの配信サービス、キャリア紹介サービスなどのto C向けがメイン。2021年からは、会社の福利厚生として従業員向け妊活支援を行うなどto Bにもサービスを広げている。
                              株式会社ファミワン

                              株式会社Appdate

                              産業保険, 医療機関連携
                                株式会社Appdate

                                ウンログ株式会社

                                観便を利用した健康管理・健康増進サービスの開発、販売を手掛ける。 代表的サービスである「ウンログ」は、”毎日の快便” をサポートするアプリ。創業者、および代表取締役である田口敬氏が腸活を試して健康なうんちが出るようになったという実体験から生まれた。LINEでも同じ機能を使うことができるサービスもリリースしているほか、腸活を通じてできた仲間と一緒に、腸から健康と美しさをセルフデザインする力を身に着けるコミュニティである「ウンログ女子部」も運営している。 このほかには、便の検体を自宅で採取して郵送するとおなかの中にどんな腸内細菌がいるかわかる腸内フローラ検査サービスである「キンログ」を提供するほか、自社のYouTubeチャンネルである「ウンTube」を通じて腸活に関する情報を発信すると同時に、腸活に取り組む企業からの依頼を受けてその製品のPRを行っている。併せて、実際に商品を試しながら自分にぴったりの商品と出会うサポートをする「腸活マッチングサービス」である「ウンといいBOX」もこれらの企業と連携して提供する。 腸活を健康管理・健康増進の手段の一つとして捉え、誰もが腸内環境をセルフデザインできる腸活プラットフォームを生み出すことを目指す。
                                  ウンログ株式会社

                                  株式会社カラダメディカ

                                    株式会社カラダメディカ

                                    株式会社エムステージ

                                    医師向けキャリア支援・医療機関向け採用支援、医療経営支援
                                      株式会社エムステージ

                                      株式会社hacomono

                                      月額制サブスク店舗のための次世代 顧客管理・予約・決済システム「hacomono」。フィットネスクラブ・24時間ジム・ゴルフ・ダンススタジオなどの月額制店舗に適した会員管理・予約・キャッシュレス決済システム。お客様MYPAGEから予約・決済まで完結、セルフチェックイン、月謝決済もオートメーション化できます。
                                        株式会社hacomono

                                        株式会社Lily MedTech

                                        女性に優しい「痛くない」乳がん検査装置を開発する女性起業家による東京大学発のベンチャー企業。元東京大学医学系研究科疾患生命工学センター教授であった東 隆氏の研究成果を基に、2016年に創業・設立。東京大学をはじめとする学術機関・医療機関の協力のもと開発を進めている。現状の乳がん検査で主流なマンモグラフィでは、課題として検査時の痛みや被ばくリスク、アジア人女性に多く見られる高濃度乳房(デンスブレスト)に対する精度低下などが挙げられることから、体への負担が少なく、高精度で乳がんの検査ができる画像診断装置を開発している。国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)が実施する、2020年度「研究開発型スタートアップ支援事業/ Product Commercialization Alliance(PCA)」に採択され、約2億4,000万円の助成対象に決定した。2021年4月には乳房用リング型超音波画像診断装置 「 COCOLY (ココリー)」の医療機器製造販売認証を取得し、国内での販売を開始。同社の装置によって人生における選択肢が多い30〜50代の患者ができるだけ罹患前と同じような生活ができ、「乳がんと闘う」という言葉のない世界を目指す。
                                          株式会社Lily MedTech